キヤノンのDE&I推進、組織風土の可視化調査の成果とは

キヤノンマーケティングジャパンの組織風土可視化調査

最近、キヤノンマーケティングジャパン株式会社が実施したエンゲージメント調査の結果を、ダイバーシティの専門企業である株式会社Colorida Styleが再分析しました。この調査は、組織の多様性とエンゲージメントの関係を探ることを目的としており、特にジェンダー視点からのアプローチが特徴です。

調査の背景

キヤノンマーケティングジャパンは、東京都を本社とし、連結で18,395名、単独で4,510名の従業員を擁する企業です。グローバルなキヤノングループの一員として、幅広い製品とITソリューションを提供しています。長年にわたり、DE&I（多様性、公平性、包括性）の推進に取り組んできた同社は、2025年1月に開催されるGIRAFES Japan RED Tokyoでの弊社代表の室田のファイナリスト選出をきっかけに、より深い分析が求められるようになりました。

この調査では、組織内の従業員の意識を把握するためのヒアリングや、女性就業者比率、女性管理職比率などをデータとして使用しています。

調査の目的と概要

調査の主な目的は、組織の多様性とエンゲージメントの関係性を明らかにすることでした。具体的には、以下のデータが分析対象となりました。

- 従業員意識ヒアリング
- 女性就業者比率
- 女性管理職比率

調査結果

調査の結果は、必ずしも明確な傾向を示すものではありませんでした。しかし、女性就業者比率や女性管理職比率がエンゲージメント調査結果に一定の関係性を持つことが確認され、組織風土の一端を読み解くことができました。

特に、顧客からのフィードバックによって、現場で感じられていたDE&I推進と実際の状況とのギャップを表現する言葉が得られたことは大きな収穫でした。組織によっては、従業員構成や意識調査結果を通じて、DEIの進捗度を測る新たな指標の可能性を示唆しています。

現場の反響と今後の展望

今回の調査は試験的なもので、提供されたデータが限られていたため、今後さらなる深掘りが必要です。しかし、この調査を通じて、DE&Iの進展を促すための企業内組織風土の変革ステージを明らかにすることができました。

DEI推進の初期段階では、組織のパフォーマンスやエンゲージメントは一時的に上昇するものの、その後は変化による対立やコミュニケーションコストがエンゲージメント調査結果に影響を与える可能性があります。このような課題を克服するには、適切な施策を粘り強く実施することが求められます。

最終的には、多様性を生かした組織風土の確立と、組織全体のパフォーマンス向上に繋げることが期待されます。DEI進捗度については新たな調査を行わなくとも、既存のエンゲージメント調査結果やデータを駆使して測ることが可能です。興味のある企業には、無料のDEI進捗度レポートの配布も行っておりますので、ぜひこちらからお問い合わせください。

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