住友ゴムがHRPPに加盟し持続可能性を高める
住友ゴム工業株式会社(社長:山本悟)は、2024年10月8日、タイヤ製造業者として初めて、天然ゴムの持続可能な生産とその利用を促進する国際的な研究プラットフォームであるHRPP(Hevea Research Platform in Partnership)にアソシエートメンバーとして加盟しました。この加盟によって、同社はより高いレベルで持続可能な天然ゴムの調達に向けた努力を強化していきます。
HRPPの役割とは
HRPPは、天然ゴムの生産において気候変動の影響を評価し、労働力の利用可能性、生産技術の向上、品質向上などに関する研究を行う国際的なプラットフォームです。産業界、政府、学界が協力し合い、持続可能なゴムの生産方法や技術を探求しています。住友ゴムにとって、このような国際的な共同研究への参加は重要な意味を持ちます。
同社は、2025年からこのプラットフォームのプロジェクトに共同で取り組む予定です。新しいパートナーシップを通じて、天然ゴムの生産性向上と持続可能性を目指す活動がさらに加速すると期待されています。
持続可能な天然ゴム調達への取り組み
住友ゴムは、2021年に定めた「持続可能な天然ゴム方針」に基づき、サプライチェーン全体での透明性を高める取り組みを進めています。同社は2050年までに、タイヤ、スポーツ用品、産業品全ての事業においてサステナブル原材料100%の比率を達成する目標を掲げています。具体的には、昨年3月に「PROJECT TREE」への参加を発表し、タイのコンケン大学との共同研究も開始しました。これらの活動により、持続可能な天然ゴムの生産メカニズムを解明し、その結果を持って新たな調達プロセスの改善を目指しています。
新たな循環経済構想「TOWANOWA」
2023年3月、住友ゴムは独自のサーキュラーエコノミー構想「TOWANOWA(トワノワ)」を発表しました。この構想はバリューチェーン上の5つのプロセスからなる「サステナブルリング」と、それぞれのプロセスから集めたビッグデータを統合する「データリング」により、新たな価値を創出することを目的としています。今回のHRPPとの共同研究から得られるデータを用いて、より効率的に天然ゴムを調達し、持続可能性向上に寄与することが期待されます。
住友ゴムはESG経営をさらに推進し、2050年のカーボンニュートラルの達成や持続可能な社会の実現に貢献する道を歩んでいます。時代が求める環境への配慮が企業活動の中心になりつつある中、住友ゴムのこのような取り組みは大きな注目を集めています。
まとめ
住友ゴムがHRPPのアソシエートメンバーとして活動を開始することで、持続可能な天然ゴム調達に向けた取り組みが一層推進されます。これにより、タイヤ業界における持続可能性の模範となり、未来の環境問題への効果的な方策を提供することが期待されます。今後の活動に目が離せません。