子どもの運動習慣に変化、習いごとの影響を受ける現状

近年、子どもたちの運動・スポーツ実施頻度に関する調査が実施され、その結果が報告された。この調査は、笹川スポーツ財団が行った「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」に基づいており、4歳から11歳、12歳から21歳の2つの年齢層を対象にしている。

実施頻度が減少する子どもたち

2025年の調査結果では、4〜11歳の運動実施頻度が前回の調査より減少していることが明らかになった。具体的には、「非実施群」が4.0％、「低頻度群」が24.2％と、共に2021年調査よりも増加している。この背景には、友達との運動が減り、習いごとの仲間と活動する傾向が強まっていることがある。

特に、「友だちと」での運動は75.4％に達する一方で、習いごとやスポーツクラブの仲間との運動が58.1％と、2012年から12.3ポイントも増加しているのが顕著だ。

環境の変化が影響

運動実施頻度には、習いごとや放課後の過ごし方、保護者の期待が大きく影響しているとされており、環境要因の重要性が浮き彫りになった。このような結果は、地域・学校・家庭の環境が、子どもたちの運動習慣にどれほど深く関わっているのかを示している。

高校生の運動部活動の動向

また、12〜21歳の層に焦点を当てると、「レベル0」の割合が22.5％と増加しており、中高生の運動部活動も週あたりの活動日数が変化してきた。中学生は週5日が51.1％を占め、活動日数が減少する傾向が見受けられる一方、高校生は週6日や週7日の活動が増加している。

地域の役割と保護者の期待

調査担当の鈴木考大氏は、子どもたちの運動が減少する一方で低頻度が増加している点を指摘した。また、運動やスポーツに対する環境整備の重要性を訴え、地域や家庭、学校が連携してサポートすることが求められている。

まとめ

少子化や地域社会の変化が進む中で、子どもたちが運動をする環境を整備する努力が喫緊の課題となっている。笹川スポーツ財団は、今後も「スポーツ・フォー・エブリワン」の推進に向けた取り組みを続けていく必要があるだろう。子どもたちが運動できる機会を増やすためには、各個人が自らの立場で行動することが必要だと強調されている。