参院選前の高校生の投票意識が明らかに！約7割が投票したいと回答

高校生の選挙への意識

第27回参議院議員通常選挙の投票日が7月20日に迫っています。この選挙は、選挙権が18歳以上に引き下げられてから10年を迎える節目でもあり、多くの高校生にとって重要な意味を持つことでしょう。日本の未来を担う世代である高校生が、果たして選挙権を得たら投票したいと思っているのかを探るために、YOUTH TIME JAPANプロジェクトが全国の高校生に対し大規模な調査を実施しました。

アンケート結果

調査の結果、選挙権を得たら「投票したい」と回答した高校生は男女ともに約70％に達しました。この結果は、将来の日本を担う若者たちの政治意識が高まっていることを示しています。多くの高校生は、持っている権利を無駄にせず、自らの意思を反映させるために一票を行使したいと感じているようです。

具体的な理由としては、「自分の権利を使わないのはもったいない」といったシンプルな意見や、「若者の投票率が低いことで、日本が生きづらくなるのではないかという懸念」、「責任を持って国を動かす人を選びたい」という意見が寄せられました。また、自分の一票が社会にどのような影響を与えるかを実感したいとの声も目立ちました。

投票したくない理由

一方で、「投票したいと思わない」と答えた高校生は約30％です。その中には、政治への関心が薄いことや、一人の意見で大きな変化が起きるとは考えていないという冷静な見解が含まれています。また、「投票したい人がいない」との理由もあり、選挙候補者への信頼感の欠如が伺えます。さらに、オンライン投票の希望や、過去に投票した後に後悔した経験からくる不安も見受けられました。

調査の詳細

この調査は、Googleフォームを利用し、YTJPに参加している高校へFAXにて配布した用紙にて実施されました。調査期間は2025年5月9日から5月23日まで行われ、対象者はYTJP参加校の高校生、男女合計3,016名が回答しました。男子が1,326名、女子が1,690名と、幅広い視点からの意見が集まりました。

高校生の未来

YOUTH TIME JAPANプロジェクトは、1998年の設立以来、全国の高校生に対してメディア教育やキャリア教育を支援しています。高校生が未来の社会を担う一員であると考え、意識調査やメディアを通じた様々な活動を行っています。今回の調査結果を基に、高校生の政治参加意識がどのように育まれていくか、今後の動向が注目されます。

ウェブサイトやSNSで発信される情報を通じて、彼らの意見や感情が伝わることで、政治への関心がさらに深まっていくことを期待しています。