スチームシップが新たな地方ビジネスの形を模索するイベントを開催

スチームシップの挑戦と新しいカタチの地方ビジネス

2025年11月17日、株式会社スチームシップの代表取締役、藤山雷太が東京都渋谷区で開催される「社長メシfor社長-生まれ故郷への恩送り-九州編」に登壇する。彼は、「新しいカタチの地方ビジネス」と題されるパネルディスカッションで、地方創生や起業に関心を持つ次世代の経営者や学生に向けて自身の経験と地域への情熱を分かち合う予定だ。

地域経済の活性化を目指すスチームシップの歩み

スチームシップは2017年に創業され「地域から、未来を変えていく。」というミッションを掲げ、地域経済活性化に力を入れ続けている。特に、ふるさと納税支援事業を通じて地域の魅力を全国に発信し、8年で全国25拠点を開設。これにより、400名以上の雇用を創出するなど、地域に根ざしたビジネスモデルを確立している。

佐賀県でビジネスを始めた藤山は、地域の若者に対し「卒業後も地域で働きたい」「都会から戻りたい」というニーズに応え、雇用機会を提供することで、より多くの人々が地域で暮らす未来を描いている。「人づくり」を重要なテーマとして掲げ、地域の若者を育てるために取り組んでいる。

経営者イベントでの対話とつながり

藤山は今回のイベント参加を通じ「次世代への恩送り」というTeam侍CEOの理念に共鳴し、経営者同士の交流を図ることを期待している。イベントではスチームシップの他にも、大手企業の経営者たちが集合し、地域ビジネスの可能性や今後の展望について意見を交わす予定です。

特に、株式会社ピジョンの代表取締役社長、佐野健一とのパネルディスカッションでは「なぜ地方で事業を始めたのか」や「地方ビジネスの可能性」について掘り下げ、新たな気づきを参加者と共有することが目指されています。イベントの後半では、参加者同士が交流できる時間も設けられており、次世代経営者との意見交換や、貴重なネットワークの構築が期待されています。

地方発のソリューションを作るスチームシップの理念

スチームシップの代表、藤山は「地域の宝探しカンパニー」としての役割を自負しており、地域の自治体との協力を通じて、地域経済の活性化を促進。ふるさと納税業務の支援を行い、返礼品の企画から地域事業者への技術支援など幅広い業務を手掛けています。

株式会社スチームシップの設立は2017年4月13日、現在では405名の従業員および1億円の資本金を持つ。地域の魅力を全国に伝えることで、自らの成長と地方の未来を共に変えていくことを目指します。彼らの活動は地方創生の新たなモデルとして、多くの人々の注目を集めるに違いありません。