日本SE株式会社がGRANDITコンソーシアムに参画し、DX推進を加速

日本SE株式会社がGRANDITコンソーシアムへ参画

2023年、インフォコム株式会社が運営する国産Web-ERP「GRANDIT」へ、日本SE株式会社がマルチチャネルパートナーとして加わったことが発表されました。この参加を通じて、日本SEは新たなビジネス機会の創出を目指します。

GRANDITコンソーシアムについて

GRANDITコンソーシアムは、国内の79社のシステムインテグレーターが連携し、日本企業に最適なERPソリューション開発に取り組んでおり、全体で1,500社以上の顧客にサービスを提供しています。これは日本におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援することを目的とした取り組みです。

日本SEの強み

日本SEは、40年以上にわたり基幹システムの開発を手がけてきた実績を持ち、特に食品製造や卸売業において強力なDX推進を行っています。また、システムデザインやコンサルティングサービスを提供することにより、お客様のビジネスモデルを支えるためのノウハウを活かしています。

取締役兼本部長である長崎一則氏は、「当社の業務ノウハウをGRANDITの導入に活かし、お客様の事業成長に貢献します」と述べています。日本SEの豊富な経験が、GRANDITの機能を最大限に引き出すために活用されることでしょう。

業界のニーズに応える

近年、中堅・中小企業におけるDX化が進む中、ERP導入の需要が高まっています。特に、生産性向上や業務の効率化を追求する企業にとって、信頼できるパートナーの存在は重要です。日本SEは、様々な業界における実績を踏まえ、エンタープライズシステムの導入におけるパートナーとしての役割を担うことになります。

未来の展望

GRANDITは、ERP業界の変化に迅速に対応するため、コンソーシアム方式での成長を続けます。インフォコムの鳥越直寿氏は、「日本SEの参加により、GRANDITの導入がさらに促進されると確信しています」とコメントしています。

これからの日本SEとGRANDITの連携によって、企業の基幹システム導入が加速され、新たな利便性と競争力が生み出されることが期待されています。

GRANDITの機能と特長

GRANDITは、経理や販売、製造などの基幹業務を網羅し、ビジネスに必要な機能を統合して提供します。最新の技術基盤を用いることで、業務のデジタル化を進め、企業の成長を支援します。特に、クラウド環境やRPA機能を取り入れることで、変化の激しい市場環境にも柔軟に対応できるシステムを実現しています。

結論

GRANDITコンソーシアムにおける日本SEの役割は、今後の日本市場においてますます重要になるでしょう。企業活動のデジタル化が加速する中、日本SEのような信頼できるパートナーがいることで、多くの企業が新たなテクノロジーの導入に前向きになり、業務効率の向上が図られます。日本SEとGRANDITの連携による未来に期待が高まります。

会社情報

会社名

インフォコム株式会社

住所

東京都港区赤坂9-7-2ミッドタウン・イースト10階

電話番号

03-6866-3000