厳しい物価高を乗り越え、フードロス削減への意識が高まる時代へ

近年、物価の高騰が個々の消費行動に影響を与えており、特に食に関する意識が変化しています。この度、ソーシャルグッドマーケット「Kuradashi」を運営する株式会社クラダシが行った調査では、飲食店でのフードロス削減を目的とした消費者の意識が高まっていることが明らかになりました。調査の結果、8割以上の人々が飲食店における持ち帰りBOXの利用を希望し、9割以上が規格外品の購入にも前向きな姿勢を示しています。

フードロス削減に対する高い意識

調査によると、消費者の92.4%は味や品質に問題がなければ訳あり品や規格外品を気にしないと回答し、72.4%は賞味期限が短くても購入を検討しているとのことです。これは、多くの人がフードロス削減に対して以前よりも強い意識を持っていることを示しています。特に、家庭でのフードロス量が減少していると感じる人が42.2%に達する中、「フードロス削減への意識」が「節約」の理由を上回っているのです。

外食の際にも、95%が食べ切れる量を注文するか、残さない努力をするとの回答がありました。このように、消費者が外食時における食べ残しを減らすことに気を使っていることが確認されました。さらに、持ち帰りBOXの導入が進めば、外食におけるフードロスの削減が期待できることになります。しかし、現段階では持ち帰りBOXの普及が十分ではないという課題も残されています。

物価高が引き起こした変化

物価の高騰により、消費者はよりお得に食品を購入したいと思う人が約70.9%に達しています。これは、食品の値上げによる家計への影響を如実に示す結果と言えるでしょう。調査においては、買い物の方法や場所を工夫する人が多く、特に「安い総菜や冷凍食品の利用が増えた」とする回答も目立ちました。

生鮮食品においては、野菜や果物が特に値上げされていると認識している人が多く、その影響で購入頻度を減らす傾向も見られます。また、価格の安い商品を選ぶことに敏感になり、過去1年で家庭でのフードロスの量が減ったと感じている方も多いのが現状です。

社会貢献の意義

クラダシは「ソーシャルグッドカンパニー」であることを掲げ、フードロス削減を目的として、賞味期限が近い商品や規格外品を集めて販売する「Kuradashi」を運営しています。このビジネスモデルは、消費者にとってお得な商品を提供しつつ、売上の一部を社会貢献活動に回す形で社会的責任を果たすものです。

令和4年度の日本における食品ロスの量は472万トンに達し、家庭から発生する食品ロスは236万トンとなっていますが、この数字は前年よりも減少傾向にあるものの、まだまだ課題が残ります。価格上昇を受けた消費者行動の変化により、フードロス削減の意識が根付いていることは、未来に向けた希望の光とも言えるでしょう。