治験の未来を切り拓くBuzzreachのパートナーサイトが737施設を突破！

Buzzreachが築く治験インフラの新たな地平

株式会社Buzzreach（本社：東京都港区、代表取締役CEO：猪川崇輝）は、近年の分散型臨床試験（DCT）の普及に向けた取り組みの一環として、治験参加患者の紹介や支援を行う「パートナーサイト」ネットワークの契約実績が30疾患、737施設に達したことを発表しました。この成果は、全国の医療機関との連携を深め、治験における患者リクルートや医療機関への委託業務の支援を強化した成果であり、業界でも注目されています。

パートナーサイトとは

Buzzreachが展開する「パートナーサイト」とは、医療機関が患者のリクルート支援を受けられる仕組みです。これは、特に患者数が少なく募集が困難な難病や希少疾患の治験において重要な役割を果たしています。例えば、SLE（ループス腎炎）やALS、IBDなどの疾患は、症例が少なく、1つの医療機関だけでは十分な症例を集めることが難しいため、全国の多くの医療機関が協力することで治験が円滑に進むようになっています。

また、肥満症や脂質異常症、うつ病など、一定の患者母数がある領域でもエントリープランを活性化させるためにパートナーサイトが活用されています。大学病院や特定機能病院もネットワークに参加し、治験の効率を高めています。

Buzzreachの強み

Buzzreachの強みは、単純な施設数の拡大ではなく、各医療機関との信頼関係の構築にあると言えるでしょう。リクルートマネージャーが各施設との密接な連携を維持し、治験の推進力を高めるためにWet（アナログ）かつDry（デジタル）のハイブリッド運用を行っています。これにより、治験毎のスクリーニングや患者背景情報の管理が一元化され、医療機関側の工数が削減される利点があります。

DCT推進と今後の展望

日本国内での治験の推進には、政府によるDCTの推進が影響しています。GCP（Good Clinical Practice）の規制緩和に伴い、治験業務が拡大しています。具体的には、治験のリクルーティング支援（eリクルート）や同意取得（eコンセント）、診療支援活動などが、パートナーサイトに委託可能になる見通しです。

しかし、これらの業務が増えることで、逆に治験実施医療機関にとっては負担が増加する可能性があります。そうした懸念を解消すべく、Buzzreachは治験業務管理プラットフォーム『StudyWorks』に新機能を追加することで、この問題に対処していく計画です。

このDCT業務管理機能は2025年の夏頃に段階的にリリースされる予定です。

まとめ

日本は世界でも数多くの医療機関を持つ国であり、DCTの観点からも治験業務の分散化が求められています。Buzzreachの取り組みは、医療機関における治験の活性化だけでなく、治験に関心を持たない医師や患者にとっても選択肢を拡げ、情報の格差を解消する手助けとなるでしょう。治験活動がより活発になれば、最終的には日本の医療環境全体の向上にもつながると期待されるのです。