次世代iPhone購入意向調査
株式会社オールコネクトが運営する「オールコネクトマガジン」は、2026年5月に全国のiPhoneユーザー500人を対象に次世代iPhoneの購入意向に関する調査を実施しました。
調査結果の概要
調査結果によれば、次世代モデルが値上がりした場合の購入意向は多くのユーザーに影響を及ぼしていることが明らかになりました。具体的には、次世代iPhoneに購入意向を持つという回答は55.2%であったものの、その内訳を見ると「値上がりに関係なく買う」と答えたのはわずか16%であり、残りの84%は価格によって購入を見直す意向を持っていることがわかりました。
特に、「値上がりするなら購入をやめる」との回答は21%を占め、さらに63%は値上がり幅に応じて再検討すると回答しています。また、「購入したくない・わからない」とした44.8%の理由には、「値段が上がりそうだから」という懸念が多く見受けられました。
「13万円の壁」
調査の中で特に注目されたのは、「許容できる価格」の上限です。全体の36%が次世代iPhoneに期待する価格帯を「10万円〜13万円未満」と回答し、13万円を超えると急減する傾向がありました。実際、20万円以上の製品を「買います」と答えたのはわずか1.4%にとどまり、90%を超えるユーザーが「20万円超なら買わない」と認識しています。
この「13万円の壁」は、現在のiPhone 15の価格と一致しており、多くのユーザーにとって「現在の機種と同じくらい」が許容の上限ラインであることを示しています。
バッテリーの重要性
さらに、調査で際立ったのが「バッテリーの改善」に対するニーズです。「価格が上がるなら、どの機能があれば買うか?」という問いに79%が「大幅なバッテリー持ちの向上」を挙げ、機能の進化は二の次であることがうかがえます。これに対し「カメラの進化」や「AI機能の向上」については関心が低く、特にバッテリーの改善を期待する声が多かったことが特徴的でした。
ブランドへの忠誠心
調査結果では、次世代iPhoneが値上がりした場合にAndroidへの乗り換えを「検討する」という層が64%に達し、興味深いことに「絶対にiPhoneを使い続ける」と答えたのはわずか36%でした。特に「すでに検討している」と答えたユーザーは10%に上り、この数値はiPhoneの囲い込みが想定していたよりも弱まっていることを示しています。
まとめ
全体を通して見られるのは、iPhoneユーザーの間に「条件付き離れ」という現象が進行していることです。ユーザーは依然として次世代iPhoneに対する希望を持っていますが、その購入意向は確実に価格に対する敏感さを反映しています。バッテリーの改善や適正価格の維持が、今後のAppleの市場戦略において重要な要素となるでしょう。次世代モデルの価格発表に際して、「13万円の壁」を超えるかどうかが、ユーザーの選択を大きく分ける重要な分岐点となりそうです。