AMDD、2025年年頭会見で医療機器の未来を展望

AMDDが描く2025年の医療環境の未来

2025年1月10日、一般社団法人米国医療機器・IVD工業会（AMDD）は東京都港区にて年頭記者会見を行い、今後の活動方針を発表しました。この会見では、会長の玉井孝直氏が、「バリューベース・ヘルスケア（価値に基づく医療）」を基にした目指す医療環境の重要性を強調しました。

超高齢社会における医療機器の役割

2040年には約3人に1人が65歳以上になる見込みであり、現在の社会保障制度の持続可能性が大きな課題として挙げられています。これに対して、AMDDは、メドテックによる革新が国民の健康やQOLの向上に寄与することを目指し、活動を進める意向を示しました。特に、高齢社会においては医療機器の重要性が増しているため、そのリーダーシップを強化する必要があります。

医療機器とヘルスリテラシーの向上

会見の後半では、「メドテック：イノベーションと情報の価値」と題したパネルディスカッションが行われました。ここでは小野崎耕平氏や宿野部武志氏が参加し、ヘルスリテラシーの重要性や適切な情報提供の重要性について議論が進みました。

小野崎氏は、「ヘルスリテラシーが不足していることが患者の治療選択肢を狭めてしまう」と指摘し、その向上が急務であると訴えました。また、玉井氏は、日本の医師の意見が国際的な製品開発に活かされていることを紹介し、より良い医療機器の供給へ向けた取り組みの重要性を述べました。一方、宿野部氏は、信頼できる情報が患者やその家族によって得られづらい現状を指摘し、その解決に向けたメドテックメーカーの情報提供の役割が重要であることを強調しました。

AMDDの活動計画

AMDDは、今後の活動として以下の3つの領域に注力することを発表しました。
1. 診療報酬改定に向けた提言：2026年の改定に向け、必要な医療機器を日本市場に導入するための提言を行います。
2. ヘルスリテラシー向上：患者が信頼できる情報に基づいて治療を選択できる環境を整えるため、行政や他の関連団体との対話を進めます。
3. デジタルヘルスの推進：新たな技術や情報を迅速に取り入れ、医療現場へのイノベーションを届ける活動にも取り組みます。