愛知県大府市で子ども近視実態調査、保護者の意識と行動の乖離が明らかに

近年、子どもの近視が早期化・低年齢化していることが懸念されており、特に成長期における生活習慣が視力に大きな影響を与えることが懸念されています。愛知県大府市では、ロート製薬と協力して小学生を対象に「小児近視の実態調査および保護者意識調査」を行いました。この調査により、保護者らの意識が高まる一方、その対策を実行する家庭は少ないことが分かりました。

調査の背景

本調査は、愛知県大府市が「健康都市おおぶ」の理念のもと、地域における健康を促進する一環として実施されました。近視の進行は社会的な問題として認識されており、特に子どもたちにとっては、将来的な眼疾患につながる恐れがあります。そのため、生活習慣を見直し、適切な行動を取ることの重要性が支持されています。

調査対象

調査は2023年11月15日と16日の2日間に渡り、大府市内に住む小学1年生から6年生までの136名とその保護者を対象に実施されました。結果として、保護者の約9割が子どもの近視対策の必要性を認識しているものの、実行に移している家庭は半数未満でした。これは意識と行動の間に大きなギャップがあることを示しています。

調査結果

1. 視力矯正の状況
調査対象児童の約3割が眼鏡またはコンタクトレンズを使用しており、その理由の約70%が近視であることが確認されました。

2. デジタル機器の使用状況
家庭のデジタル機器使用時間に関して、平日は2時間以内である家庭が多かったものの、休日に「2時間以上」使用する家庭は約半数に達しました。これに対し、近視抑制に効果的とされる「2時間以上の屋外活動」を行っている家庭はわずか2割程度でした。

3. 意識と行動の乖離
保護者の8割が子どもの視力を把握していると回答したものの、実際に十分な対策を行っている家庭は約半数に留まり、特に「照明環境の調整」や「デジタル機器使用時間の管理」に注力しているものの、屋外活動の促進は進んでいないことが浮き彫りになりました。

このように、調査結果からは多くの保護者が子どもの視力に対する関心を持ちながらも、具体的な行動に結び付けられていないという現状が浮かび上がっています。また、子どもの視力を把握する手段として半数が「学校健診」に依存しているため、発見の機会を学校健診に頼らざるを得ないのが実情です。

今後の展望

今後、ロート製薬は大府市とともに近視対策の啓発活動を継続しつつ、家庭でも実行しやすい具体的な行動の支援をしていく方針です。例えば、日常生活で目の健康を確認する習慣を促す活動や、屋外活動の大切さを意識させるキャンペーンを実施することで、保護者が主体的に子どもの目の健康を守る環境を整えていきます。

ロート製薬は今後も、地域と連携しつつ、子どもたちに良い視力を提供するための取り組みを進め、次世代の眼健康を守るための活動を続けてまいります。