2026年版社内懇親会調査で見えたコミュニケーションの新たなカタチ

懇親会実態調査の概要

株式会社くるめしが2026年に実施した社内懇親会に関する調査によれば、全体の52.3%の企業が懇親会を実施しており、前年と比較して9.5%の増加を見せています。この結果は、近年のオフィス回帰の流れや、コミュニケーション重視の企業文化を反映していると言えるでしょう。

調査では、企業規模別でみると、大企業の実施率は50%、中小企業は39.5%、スタートアップも40%に達しています。特に社内での懇親会に関しては、大企業ほどその割合が高い傾向が見られ、63.8%の企業が社員間の交流を目的とした懇親会を開催しているとの結果が出ました。

懇親会の開催メリットと目的

懇親会開催の理由として多くの回答が寄せられたのが、「社員間の交流」です。これに続くのが「気軽に開催できる」という意見ですが、企業の規模によって目的や開催方法は異なるようです。特にスタートアップでは、「理念や社風の浸透目的」がより重視されており、それに伴いモチベーション向上の目的も強めています。

一方で、懇親会の開催方法も変わりつつあります。昨年から6.4%増加した「コスト削減のため」が目立ち、物価上昇が企業の懇親会に与える影響も浮き彫りとなっています。

開催時間の変化

懇親会の開催時間も、18時以降がもっとも多く、全体の52.9%を占めますが、ランチタイムに実施する割合が昨年から5.4%増加し、注目されています。特にスタートアップでは、ランチタイムに懇親会を開く割合が高く、企業のニーズに応じた新しい働き方が進行している様子がうかがえます。

就業スタイルとコミュニケーションの質

現在、フル出社の割合は65.3%ですが、ハイブリッドスタイルでの勤務も増加しています。興味深いのは、フル出社の社員の約10%以上がコミュニケーション量に不満を抱えているという点です。このことから、懇親会だけではなく、日常的なコミュニケーションの質を向上させる必要性が浮き彫りとなります。

コミュニケーションの質向上へ向けて

現在の懇親会の増加は、オフィスで働くスタイルの変化に伴っており、企業としてもただ社内イベントをこなすだけでは不十分であるという認識が広まっているようです。交流の場としての懇親会はもちろん、業務に関連しない繋がりを育む大切な機会なのです。

今後、懇親会の形式や時間帯を柔軟に見直すことで、社員の負担を減らしつつも質の高いコミュニケーションを促進することが重要になってくるでしょう。これからの企業文化を形作る上で、懇親会が果たす役割はますます大きくなると思われます。

まとめ

くるめしでは、今後も企業の皆様が求める懇親会の開催に向けたサポートを行い、新しいコミュニケーションの形を提案し続ける所存です。社員同士の絆を深めるために、「食」を通じた新たな出会いの機会を提供します。私たちのサービスは、ビジネスの現場における重要なコミュニケーションのサポートとして、役立つことでしょう。