株式会社商船三井による海洋観測装置の展開に関する詳細

株式会社商船三井が海洋観測装置を投入

株式会社商船三井（社長：橋本剛）は、グループ会社の商船三井ドライバルク株式会社を通じて、気候変動対策の一環として、海洋観測装置「アルゴフロート」をチリ沖に投入しました。本装置は、2025年5月に運航される木材チップ船「VANGUARDIA」から展開され、国際的な海洋観測プロジェクト「アルゴ計画」に貢献します。

アルゴ計画とは？

「アルゴ計画」は、世界中の気候変動をリアルタイムでモニタリングするための国際的な取り組みです。25か国以上が参加しており、海洋内部の変動を観測することを目的としています。現在、全世界で約4000台のアルゴフロートが稼働しており、その一台ごとが約300km四方をカバーしています。日本国内でも、JAMSTEC（国立研究開発法人海洋研究開発機構）や気象庁が中心となって、毎年約100台のフロートを投入しています。

気候変動対策への重要性

持続可能な未来を築くためには、各国が協力して海洋の状態を正確に把握することが必要です。このため、アルゴフロートの投入は通常の観測活動を超えた重要な役割を果たします。株式会社商船三井は、今後もグループ会社の航路を活用して、アルゴフロートの投入を支援していく方針です。

環境活動へのコミットメント

商船三井は、気候変動対策の他にも、海洋環境保全や生物多様性の保護、大気汚染対策など、広範な環境活動に取り組んでいます。特に、JAMSTECが建造中の北極域研究船「みらいⅡ」の運航にも関与しており、これによりさらなる研究と実地データの収集が可能になります。

アルゴフロートは、全長約2メートル、重量約20kgのコンパクトな装置であり、数年間にわたって自動的にデータを収集し続けます。これにより、持続的な海洋観測が実現され、気候変動に関する理解が深まるでしょう。

未来へ向けて

商船三井は、アルゴ計画への参加を通じて、国際協力の重要性を再認識しています。気候変動はもはや遠い未来の問題ではなく、現在進行形で発生している緊急の課題です。それに対抗するためには、企業だけでなく、民間団体や政府機関が手を取り合い、データを共有し、目標に向かって力を合わせる必要があります。商船三井はその一翼を担うべく、今後も継続的な活動を行っていく所存です。