地震時の状況把握
2026-09-01 15:45:12

地震時の状況把握を加速する新技術「E-ディフェンス実験」

地震時の状況把握を加速する新技術「E-ディフェンス実験」



近年、大規模地震への備えと企業のBCP(事業継続計画)強化が求められる中で、地震発生直後の迅速な状況把握がますます重要になっています。そこで、TOA株式会社とIMV株式会社が共同で実施した重要な実証実験が注目を集めています。

1. 実証実験の背景


この実証実験は、国立研究開発法人防災科学技術研究所が主宰する「室内空間を中心とした機能維持のための研究会」の一環として、実大三次元震動破壊実験施設「E-Defense」で行われました。この場を利用し、地震発生時に被災前後の映像を自動的に記録・共有できる「地震計連動ネットワークカメラシステム」の有効性が検証されました。これにより、通常の地震計データだけでなく、現地の映像もリアルタイムで取得できるようになりました。従来の方法では、データ取得や状況把握に多くの時間がかかったため、この技術革新は大変革をもたらすと期待されています。

2. 実証実験の内容


実験は、IMVの地震監視装置「S-QUBE」と、TOAのネットワークカメラシステム「TRIFORA」を連携させて実施しました。具体的には、阪神淡路大震災や首都直下地震を想定した地震波を用いて、実物大の建物に揺れを与えました。そこで確認されたのは、地震計が振動を検知する前の映像を含む、揺れの録画機能です。これは、発災直後に迅速に対応できることを意味し、大きなメリットをもたらします。

3. 期待される活用方法


この新しいシステムは、様々な場面での活用が期待されています。例えば、製造業では生産ラインや設備の被災状況の即時確認が可能になり、企業の複数拠点から状況を遠隔で把握することも容易になります。また、公共やインフラ施設でも、迅速な安全確認や室内状況の把握ができ、初動時の決断を迅速化します。これにより、二次災害リスクの低減にも寄与するでしょう。

4. 技術の未来


本実証は、防災分野におけるセンシングと可視化技術の強化につながります。TOAとIMVは今後、製造現場や公共インフラ、医療機関における実運用環境での検証を進め、システムの実用化を目指しています。特に、地震被害の可視化や事後の分析においてこの技術がどのように役立つかが注目されています。

5. TOA株式会社の概要


TOA株式会社は、1934年に創業し、業務用音響・映像機器のグローバルメーカーとして知られています。神戸市に本社を構え、国内外で多くの拠点を持ち、交通施設や商業施設、さらには大規模スポーツ施設などでの音響システムを提供しています。防災分野でも著名な実績を持つ企業です。

こうした新しい技術を活用し、私たちの安全がさらに高まることを期待しています。

会社情報

会社名
TOA株式会社
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