築古戸建て購入のリスクと実態、雨漏りなどの不具合指摘率が示す真実

築古戸建て購入を考えるあなたへ

近年、新築住宅の価格が高騰し、ますます手が届きにくくなった私たちの住宅市場。特に首都圏などの主要都市では、より多くの人々が新築に代わって築古戸建てを選択する傾向が強まっています。その背景には、新築住宅の供給不足や、予算を抑えたいニーズが考えられます。しかし、その一方で、築古物件には目の届かないリスクが多く潜んでいることも見逃せません。

調査の概要

2025年3月、株式会社さくら事務所が実施した中古戸建てホームインスペクションのデータをもとに、主要な不具合項目についての指摘率が集計されました。この調査は、2025年の1月から12月にかけての1,060件の物件を対象に行われたもので、築年帯別に不具合の傾向を明らかにしました。

雨漏りの危険性

調査結果によると、雨漏りの指摘率は築年数が11年を超えると急増する傾向があります。特に、築31年以上の物件では65%を超える割合で雨漏りの疑いが示されており、非常に注意が必要です。築年数が進むにつれ、屋根や外壁の劣化による問題が浮上しやすくなります。これにより、購入後に思わぬリフォームや修理が必要になる可能性が高くなります。

シロアリ被害のリスク

また、シロアリの被害も築年数が進むに連れて顕著に見受けられます。築21年を超えると、5軒に1軒以上の割合で何らかの被害が確認されています。シロアリは木材を食べ尽くし、放置すると家屋全体に深刻な影響を及ぼします。事前に専門のインスペクションを受けることで、こうしたリスクを軽減することが可能です。

傾きや腐食も要注意

さらに、傾きや腐食の問題も無視できません。傾きの指摘率は、築21年を超えると高まる傾向があり、築31年以上の物件では約半数に傾斜が見られます。これは、地盤の沈下などが原因と考えられ、購入後の住環境に影響を与える要因となりえます。

また、構造材に腐食が見られる割合も増えます。築21年を超える物件では、10軒に1軒以上の割合で何らかの腐食が見受けられるとのデータがあり、これも購入時にはチェックが必要です。

建物の耐久性を見極める

水漏れも他の項目に比べ、比較的築浅でも発生し得る問題です。築10年以内の物件でも5.6%の割合で水漏れの問題が報告されており、これは施工不良や材料の劣化が要因とされます。特に給排水管などは、早期に点検を行うことが重要です。

まとめ

これらのリスクを理解し、築古物件の購入を決断する前には、十分な情報収集と専門的な診断が必要です。しっかりとしたホームインスペクションを受けることで、後々のトラブルを未然に防ぐことができます。さくら事務所が提供するホームインスペクションサービスを利用し、夢のマイホームが本当に安心であるかを確認してはいかがでしょうか。

株式会社さくら事務所は、1999年に設立され、以来77,000組を超える実績を持つ不動産コンサルティング企業です。不動産購入に関するさまざまなアドバイスや、住宅診断を通じて、顧客にとっての最良の選択をサポートしています。築古戸建てを選ぶ際は、どうぞ慎重に進めてください。