日本のインバウンド市場を深掘りするトークセッションの様子

2024年9月19日、日本のインバウンド市場に関連する情報とトレンドを議論する「インバウンドサミット2024」が東京ミッドタウン八重洲で開催されました。本イベントでは、様々な専門家や地域経済のリーダーが集まり、国際的な旅行者の多様化に対応するための重要な意見交換が行われました。

このトークセッションは、「『インバウンド』の境界線〜在留外国人、VFR、デジタルノマドの重要性〜」というテーマのもと、北海道ニセコ町の町長・片山健也氏、株式会社グローバルトラストネットワークスの執行役員・佐藤彰氏、株式会社MATCHAのCOO・齋藤慎之介氏、そしてENGAWA株式会社のシニアマネージャー・四方麻衣子が登壇しました。

インバウンドの多様化

一般にインバウンドとは、訪日外国人を指しますが、近年ではこのカテゴリの中に新たなセグメントが登場しています。特に、VFR（Visit Friends and Relatives：友人や親族を訪ねる旅行者）やデジタルノマド（リモートワークをする外国人）といった、長期滞在する旅行者が注目されるようになっています。これらのセグメントは、今後ますます重要な市場となるでしょう。

デジタルノマドについて、齋藤氏は世界中で約3,500万人がこのライフスタイルを採用していると紹介し、2035年にはこの数が10億人に到達する可能性があると指摘しました。日本では、2024年4月からデジタルノマド向けのビザが導入され、6カ月間の滞在が可能になる予定です。

地元との交流を深めるために

片山町長は、日本の入国管理が厳しい中で、デジタルノマドの受け入れ制度が早期に整備されたことを評価しつつも、滞在可能期間を長期化する必要があると述べました。彼は、ビジネスをしながら旅行する外国人との交流が地域社会の活性化に寄与することを期待しています。

四方氏は、長期滞在する外国人が新たな訪問者との間でコミュニケーションを円滑にする役割を果たす可能性について触れ、言語の壁を越えた交流の重要性を強調しました。彼女の提案により、在留外国人が地域社会に貢献する機会が増えることでしょう。

VFR（友人・親族訪問）市場の魅力

佐藤氏は、VFR旅行者の市場が世界的に注目を集めており、滞在期間が短期旅行者に比べて長く、消費額も大きいため、成長が見込まれると語りました。これにより、VFR向けの施策が日本でも普及し、長期滞在者の市場活性化に寄与することが期待されています。

未来の展望と課題

トークセッションは、インバウンドを受け入れることで地域がどう変わるかを示す貴重な場でした。未来に向けた展望として、様々な文化がよりオープンに交流できる環境を整えることが求められているのです。参加者たちは、互いの文化を理解し合う教育の重要性や、トラブルを未然に防ぐためのコミュニケーションの重要性についても意見を交換しました。全体を通じて、在留外国人やVFR旅行者との共生の道筋が見えた60分間のセッションでした。

この特別なセッションの詳細については、インバウンドサミット公式サイトでアーカイブ視聴が可能です。興味のある方は、是非アクセスしてみてください。