猛暑の影響で医療機関受診を控える生活者の実態とは

2025年の酷暑が日本各地を襲い、生活者たちが抱える健康への影響が浮かび上がっています。塩野義製薬株式会社が実施した最新の調査によると、1,200人の生活者と100人の医師を対象にした「夏の受診実態調査」の結果が発表されました。この調査は、風邪の症状を抱える人々がどのように医療機関を利用しているかを明らかにし、新型コロナウイルスとの関連も取り上げています。

調査概要について

調査は2025年7月18日から23日までの期間に、オンラインで実施されました。生活者調査は、直近1ヶ月に風邪の症状を感じた20歳から80歳までの男女1,200人を対象に行われ、同時に新型コロナウイルスを診察する医師100人への調査も実施されました。この結果から得られた気づきは、感染症を予防し、早期の診断・治療がいかに重要であるかを示しています。

受診控えの背景

調査結果によると、約5人に1人（19.1%）が「猛暑のため医療機関への受診を避けたい」と回答しています。また、風邪の症状を感じた人々のうち、実際に医療機関を受診したのは32.7%に留まり、67.3%は受診をためらっていることが明らかになりました。この傾向は、特に高齢者において顕著で、症状があっても医療機関を控える人が多いことが分かります。•

受診しなかった理由としては、「受診するほどではない」との自己判断や、「そのうち治る」と考える人が多いことが挙げられます。特に時期的な要因として、夏の暑さが受診を控える動機になっていることが影響しています。

医師の見解

医療現場では、医師の78.0%が「患者の初期の自己判断が間違っている」と感じることがあると回答。新型コロナウイルスに対しても、約90%の医師が「患者が『ただの風邪だと思っていた』と反応することがあります」と述べています。これは、風邪か新型コロナかの判断がつかないため、受診が遅れるリスクを示唆しています。

また、調査によると、生活者の約4割が風邪の症状が出た際に新型コロナを疑い、特に若い世代にその傾向が強いとされています。しかし、実際の医療機関受診率は年齢が上がるにつれ低下し、高齢者の半数以上が受診をためらっているという結果もあります。

新型コロナと風邪の見分け難しさ

調査結果によると、77.3%の生活者が新型コロナウイルスが風邪と同様の症状を持ち、わかりにくいと考えています。これにより、見逃される新型コロナ感染者が増加する危険性があります。感染症の専門家は、風邪のような症状が現れた際には自己判断せずに早期に医療機関を受診する重要性を強調しています。

夏に気を付けたい感染症

酷暑の影響で特に医師が警鐘を鳴らしているのは、「熱中症」「夏バテ」「新型コロナウイルス感染症」の三つです。これから暑さが続く中、体調管理を徹底し、異常を感じた際には速やかに受診することが求められています。

調査結果を監修した平畑光一先生は、「風邪の症状があらわれた場合には、まず医療機関を受診し、早期の検査と治療が重要である」と警告しています。新型コロナウイルスと風邪の見極めがつきにくい現状において、自分自身の判断に頼るのではなく、専門家の助言に耳を傾けることが、健康を守る一番の手段であると言えるでしょう。

塩野義製薬の取り組み

塩野義製薬は、感染症領域の研究・開発を60年以上続けており、これまで数々の治療薬を社会に提供してきました。今後も予防と診断の重要性を理解し、社会に対する疾病啓発活動を通じて、感染症対策の強化に努める姿勢を見せています。現代の感染症の脅威に対処するために、治療薬の開発だけでなく、予防策の強化を続けていく理念を持ち続ける塩野義製薬の取り組みが注目されています。