eラーニングの現状と課題、担当者の本音を調査した結果

eラーニング担当者の本音を探る

株式会社イー・コミュニケーションズは、128名のeラーニング担当者を対象に本音調査を実施しました。その結果、eラーニングの活用状況や課題が浮き彫りになりました。

まず、eラーニング担当者の約9割が、上層部から「eラーニングの効果」について説明を求められることがあると回答しました。また、91.6%の人々が説明に困った経験があるとし、これは企業内での教育効果に対する需要が高まっていることを示しています。

形だけの受講が目立つ現状

さらに、約8割の担当者が、従業員の中で「形だけの受講」が40％以上発生していると感じており、その原因の多くは「学習内容への関心の低さ」にあるとしています。具体的には、65.1%がこの問題を指摘しました。これは、企業が提供する研修の内容が受講者にとって魅力的でないか、あるいは実務との関連性が薄いことが要因として挙げられています。

効果的な確認方法

受講状況の確認方法としては、63.4%が「レポート提出」、53.5%が「テストの実施」と答えており、これらは従業員の理解度を測る上で有効な手段とされています。デジタル化が進む中で、単に受講完了という表面的な結果だけでなく、受講者の真の理解度を評価することが求められています。

形だけの受講を減らすための対策

形だけの受講をなくすためには、確認テストの実施が最も効果的とされ、24.6%の担当者がこの意見に賛同しました。そのほかにもリモート監視や実務に即した課題の提出が重要視されています。また、人事制度の整備やモチベーションを高める仕組みの構築が必要であるとの意見も集まりました。

まとめ

今回の調査を通じて、eラーニング担当者が抱える問題点が明らかになりました。特に、受講者の「形だけの受講」を減少させるためには、教育の質を高める努力や、受講者の関心を引き出す工夫が求められています。今後企業が効果的なeラーニング環境をセットアップするためには、技術的対策だけでなく、全体的なアプローチが必要です。教育のデジタル化が進む中、真の学びと成果を引き出すための取り組みが一層重要になっています。