トランプ関税ショック後の個人投資家の動向と意識調査結果

トランプ関税ショックがもたらした影響

2025年の4月2日、アメリカのトランプ大統領が発表した輸入品への大幅な関税引き上げ。その結果、世界中の株式市場に激震が走り、日経平均株価は35,617円から急落し、30,792円へと15.5%も下落する事態となりました。この影響は、日本国内の個人投資家にも多大な影響を及ぼしました。

オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」を運営する株式会社トレジャープロモートは、全国の株式投資を行う800人を対象に、トランプ関税ショックが各投資家の株取引に与えた影響についてアンケートを実施しました。その結果、全体の56.5%にあたる452人が自身の株取引に影響を受けたと回答しています。

調査結果の具体的な内容

影響を受けた投資家の中で最も多かったのは、36.7%にあたる166人が「売買に慎重になった」と回答しています。また、32.1%の145人は「今は売買をやめている」と答え、17.7%の80人は「投資の戦略や方針を変えた」と述べています。この結果から、全体として個人投資家は売買に対してより慎重になったことが明らかとなりました。

ただし、興味深いことに、20代の若い世代からは異なる反応も見られました。彼らは「売買に積極的になった」「積み立ての金額を増やした」といった回答がそれぞれ35%を占め、特にこの世代では慎重さとは対照的に、より株取引に対する積極的姿勢が浮き彫りとなったのです。

年代による意識の違い

30代から60代の個人投資家では、いずれの年代でも約4割前後が「売買に慎重になった」と回答しており、多くの中高年層が懸念を抱えている状況が見られました。それに対し、20代は逆に活発に行動を起こしています。30代でも28%が「売買に積極的になった」としており、若者の意識は明らかに異なっています。この傾向は、金融市場に対するリスク感覚が変化していることを示唆しています。

投資家が考える今後の展望

調査に対する自由記述からも、多様な意見が寄せられました。例えば、23歳女性は「長い目で見ているので、そのまま置いておく」と冷静な判断を示し、29歳男性は「今までの方針を貫きたい」と言及しています。一方で、36歳女性は「リスクを減らしながらコツコツと積み立てていきたい」と述べるなど、投資家のスタイルや目標がどのように変わったのか浮き彫りになっています。

60代男性は「米国株式から撤退したい」との声を上げ、現在の不透明感への懸念を訴えています。また、高齢層の中には「特に積極的な取引は考えていない」との声もあり、個人投資家がそれぞれ自分に合ったスタンスを模索している様子が伺えます。

株式市場の将来に向けて

今回の調査からは、トランプ関税ショックによって日経平均株価が大きく揺れたにもかかわらず、個人投資家の反応は一様ではないことが分かりました。現在の市場状況は非常に不透明ですが、短期の売買に力を入れるか、それとも長期投資を選ぶかは投資家自身にとっての正答があると考えられます。

株の学校ドットコムでは、このような多様な投資スタイルを持つすべての人々が、最大の成果を上げられるように、今後も情報提供を行っていく方針です。金融教育を通じて、各個人が自分自身の長所を理解し、明確な投資戦略を持つことができるようサポートしていく所存です。