野村グループ基金が支援する未来創造プロジェクト2026年度の選定団体発表

野村グループ基金による2026年度助成対象団体の決定

公益財団法人パブリックリソース財団（本部：東京都中央区）は、野村ホールディングス株式会社の支援を受けて導入された「野村グループ基金みらい助成プログラム」において、2026年度の助成先を9つの団体に決定しました。総額は約5,170万円に達する予定です。このプログラムは、金融の力を活かして持続可能な社会を実現しようという目的を持っています。

プログラムの背景

2024年に設立された野村グループ基金は、「金融資本市場の力で、世界と共に挑戦し、豊かな社会を実現する」という使命をもとに、社会的責任を果たすために設立されました。この基金は、野村グループからの寄付を資金の原資とし、公益財団法人パブリックリソース財団内の特定資産として運営されています。

「みらい助成プログラム」は、野村ウェルグローイング・インスティテュートの動きの一環として、様々な社会問題の解決に貢献するための革新的な取り組みを行う非営利団体の活動を支援しています。

2026年度助成先団体

今回選定された9つの団体はいずれも、特定の分野において重要な貢献を果たしている組織です。

支援分野1：子どもへの学習・教育及び生活自立の支援

- 認定NPO法人アジェンダやまがた
- 一般社団法人イシノマキ・ファーム
- NPO法人ウイズアイ
- 認定NPO法人子ども支援センターつなっぐ
- 認定NPO法人さいたまユースサポートネット
- 認定NPO法人Learning for All

支援分野2：環境課題解決のための持続可能な活動

- 千葉県森林組合連合会

支援分野3：文化の発展及び障がい者のアート活動支援

- NPO法人シアターネットワークえひめ
- 一般社団法人シブヤフォント

これらの団体はそれぞれ、社会問題や環境課題に取り組む活動を行っており、助成金は彼らの活動の支援に充てられます。

未来へのビジョン

パブリックリソース財団は、「誰かの力になりたい」という理念のもと、2026年度の助成プログラムを通じて、さまざまな地域で持続可能な成長を促進するとともに、誰もが成長し挑戦できる未来を実現する助けを続けていく方針です。

まとめ

野村グループ基金は、ただの金銭的支援にとどまらず、社会的意義ある事業を促進することにも力を入れています。今後もこの助成プログラムは、多くの利害関係者との協力のもと、成長と社会貢献を目指していくことでしょう。さらなる詳細は、公益財団法人パブリックリソース財団の公式ウェブサイトや野村ホールディングスのサイトに掲載されています。