新たな余暇動向を探る「レジャー白書2026」速報版
公益財団法人日本生産性本部が発表した「レジャー白書2026」の速報版が注目を集めています。2025年における余暇活動の意識や参加実態についての調査結果がまとめられ、特に国内観光旅行が余暇活動の中で4年連続で参加率1位を獲得しています。
余暇時間・余暇支出の減少
調査によると、余暇時間や支出に関して、2024年と比較するといずれも減少に転じています。特に「ゆとり感指数」と呼ばれる指標では、余暇時間がマイナス0.8、余暇支出がマイナス2.1という結果が示されました。この数値は、余暇時間が2018年以降、余暇支出が2022年以降初めての減少を記録したことを意味しています。
余暇重視派の微減
また、回答者の中で仕事よりも余暇を重視する「余暇重視派」は66.3%となり、2024年の過去最高値67.8%からは微減したものの、依然として高い数値を維持しています。余暇に生きがいを求める人々は多いものの、その割合は小幅に減少している状況です。
国内観光旅行が4年連続トップ
余暇活動の参加率において、最も人気なのは「国内観光旅行」で、その参加率は47.7%です。昨年よりもわずかに減少していますが、COVID-19の影響を受ける前の2019年と比較すると、依然として低下傾向にあることが明らかになっています。ここで注目すべきは、2024年から参加率が微減している点です。
一方、外食は39.5%の参加率で、昨年からは3.9ポイント増加し、2位にランクイン。動画鑑賞は36.4%で3位、音楽鑑賞が34.6%で4位、映画が33.7%で5位という結果になりました。
潜在需要のトレンド
特に関心を集めるのは「潜在需要」のデータです。「海外旅行」と「国内観光旅行」が引き続き1位、2位にランクインしていますが、前年と比べて希望率が減少しており、両者ともに微減しています。旅行に対する意欲の低下がうかがえる結果となっています。
参加種目数の変化
さらに、個人の平均参加種目数は10.0種類と、2024年よりも0.2種目減少しています。コロナ禍前の2019年には12.3種類の参加があったことから、現在の参加状況が依然として全体的には低迷していることが伺えます。
今回の調査結果は、今年10月に正式に発表される「レジャー白書2026」にも掲載予定です。余暇活動のトレンドや投資先としての可能性に関心がある方にとって、重要なデータといえるでしょう。詳しい情報は、日本生産性本部の公式サイトでも確認できます。今後の余暇活動の行方から目が離せません。