核融合エネルギーの次世代実用化を目指すHelical Fusion、個人投資家への新ファンド展開

核融合エネルギーの実用化に挑むHelical Fusion

株式会社Helical Fusionが、核融合エネルギーの商用化に向けた次のステップを発表しました。このスタートアップは、日本独自のヘリカル型核融合炉を用いて、持続可能でクリーンなエネルギー社会の実現を目指しているのです。彼らは、定常運転、正味発電、保守性という商業用核融合炉の三要件をすべて満たすことを目指しています。この計画には、国内の各パートナーと協力しながら進められる「ヘリックス計画」が含まれています。

イークラウドとの基本合意

最近、Helical Fusionは、スタートアップと個人投資家をつなぐプラットフォーム「イークラウド」との間で、個別銘柄ファンド第2弾に関する基本合意書を締結しました。この新ファンド「イークラウドNEXT」は、2025年12月25日から募集を開始し、Helical Fusionへの投資を呼びかけます。これにより、個人投資家がフュージョンエネルギーの実現に向けた活動に直接関与することが可能になります。

第1弾ファンドでは、Helical Fusionは初めて個人投資家からの資金を集めることに成功。その際、多くの個人投資家から「日本の未来のために応援したい」との声が寄せられ、次世代エネルギーへの期待感が高まりました。

未来への道のり

Helical Fusionの代表取締役CEO、田口昂哉氏は、この新たなファンドを通じて多くの人々の応援を受けられることの意義を強調しました。「フュージョンエネルギーの実用化は、単なる技術の挑戦ではなく、新たな産業の創出を目指すものです。次の世代へエネルギーに困ることのない未来をつなぐため、我々は日々努力していきます。」と語っています。

ヘリックス計画では、2020年代中に「高温超伝導マグネット」と「ブランケット兼ダイバータ」の技術的実証を行い、2030年代には国際的に商業用核融合炉の最初の例となる「Helix KANATA」を実現させる計画です。この発電所は、核融合反応を基に定常運転、正味発電、保守性を満たすことが求められています。

持続可能なエネルギーの必要性

世界の人口は2050年までに増加すると予測され、電力需要の高まりが懸念されています。既存のエネルギー供給方法では、これに対応しきれない可能性があるため、環境に優しい核融合エネルギーの実用化がますます重要視されています。Helical Fusionは、日本国内でのフュージョンエネルギーの商業化に向けた活動を通じて、国際競争の中での先駆けとなることを目指しています。

日本のリーダーシップ

日本政府は、フュージョンエネルギーを重視し、新政権の下でさまざまな支援策を打ち出しています。2025年には1000億円以上の予算計上が見込まれ、経済産業省には専門の部署も設置されるなど、産業界全体が一体となってこの技術の実用化を目指しています。

日本の技術力を活かし、ヘリカル型核融合炉によるエネルギー開発は、持続可能で安全な未来へと道を開いています。Helical Fusionは、世界で唯一の取り組みとして、商業用核融合の実現に向け着実に進展しています。このような先進的な取り組みが日本から生まれることを、私たちは期待しています。