企業が知っておくべき、猛暑対策と社員の出社意欲調査の結果

暑さが働き方に与える影響

パーソルキャリア株式会社の調査機関であるJob総研が、446人の社会人男女を対象に「2026年夏のはたらき方実態調査」を実施しました。調査の結果、暑さが出社意欲に与える影響が明らかになり、多くの社会人が職場環境や通勤時の負担を強く感じていることがわかりました。

酷暑日と出社意欲

2026年4月に新たに「酷暑日」の名称が設けられ、気温が40℃以上の日を示すことになりました。過去の調査では、理想としてはテレワークを望むものの、実際には出社する方が多いというギャップが浮き彫りになっています。特に猛暑が進む昨今、出社意欲が気温と密接に関係していることが明らかになっています。

調査データによると、76%の人が「出社が多い」と回答し、理想としては61.7%が「テレワーク」を希望しているという結果が出ました。これは、今後の働き方に大きな影響を与えることが予想されます。

暑さが業務に及ぼす影響

90.1%の回答者が「夏の暑さが仕事に影響する」と回答し、特に「集中力が続かなくなる」という意見が61.9%を占めました。熱中症のリスクもあり、働く環境としての職場の快適さを確保することが企業には求められています。

また、出社したくない最高気温に関しては、35℃以上の「猛暑日」を挙げる人が最も多く、73.3%の人が「出社したくない」と述べています。これは、企業が今後の労働環境を見直す必要があることを示しています。

職場環境と熱中症対策

職場での熱中症対策の有無について、61.4%が「対策あり」と答える一方で、70.9%は「不十分」と感じており、企業に求められる対策が依然として不足していることが浮き彫りになりました。特に「テレワークの推奨」が最も支持されており、個別の業務内容に応じた柔軟な働き方が望まれています。

調査を通じて見えてきた働き方の課題

本調査からは、夏季の厳しい暑さが働き方に与える影響や、出社に対する意欲の低下、通勤時の負担感など、さまざまな課題が見えてきました。街中を移動するだけでも、体力を消耗し、業務に対するモチベーションが低下している人が多いことが浮き彫りです。その結果、企業は新たな働き方の導入をより積極的に進めていく必要があります。

企業への提案

企業が関与すべき点として、社員の通勤時の負担を減少させる取り組みや、柔軟な働き方を実現するための仕組み作りがあげられます。また、職場環境の快適性や熱中症対策に力を入れることが、社員の健康や生産性を確保する要因となります。

このような調査結果を踏まえ、今後もパーソルキャリアのJob総研では、はたらき方に関連する様々な調査を行っていくとともに、社会人が安心して働ける環境作りに向けて積極的に情報発信を行ってまいります。

この実態調査は、職場の環境や働き方の在り方を見直すための貴重なデータとして活用されることを期待しています。