パナソニックエナジー、地熱発電導入で脱炭素化を加速する取り組み

パナソニックエナジーの脱炭素化への取り組み

パナソニックエナジー株式会社は、持続可能な社会の実現に向けた新たな一歩を踏み出しました。本社を大阪府守口市に構える同社は、九電みらいエナジー株式会社との間で、地熱発電によるオフサイトコーポレートPPAを締結し、2025年4月から再生可能エネルギーを導入します。この契約を通じて、年間約50GWhの電力を供給を受けることが期待されており、これにより毎年約22,000トンのCO2を削減する効果が見込まれています。

ミッションへのコミットメント

パナソニックエナジーは、2022年の設立以降、「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」というミッションのもと、環境への配慮を第一に考えた企業活動を推進してきました。特に、2024年9月には国内の全9拠点で非化石証書の活用を進めることでCO2ゼロ工場を達成する見込みです。

自社再エネ自給率の向上

今回地熱発電を新たに導入することによって、パナソニックエナジーの国内使用電力における再生可能エネルギーの自給率は約15%から30%へと倍増します。これによって達成されるCO2削減効果は合計して年間約50,000トンにも及びます。この削減量は、甲子園球場約4,300個分に相当する面積の森林が吸収する二酸化炭素と同等の効果を示しています。

2030年へのビジョン

同社は2030年度のカーボンフットプリントを2021年度比で半減させる目標を掲げており、全サプライチェーンにおけるCO2排出量の削減を推進しています。特に2028年度までには、全てのグローバル工場においてCO2ゼロ工場を達成することを目指します。

今後も再生可能エネルギーの導入を拡大することで、持続可能な社会の実現に寄与する方針です。