コロナ禍で変化する共働き家庭の働き方と住まいのニーズ

コロナ禍における共働き家庭の意識変化

最近の調査によると、共働き家庭は1997年に専業主婦世帯を上回って以来、増加傾向にあります。特に、2018年には1,219万世帯に達し、家庭の働き方の変化が顕著です。こうした背景の中、三井ホーム株式会社が実施した「コロナ禍における共働き夫婦の働き方と住まいに関する意識・実態調査」では、374名の共働き夫婦へのアンケート結果が報告されました。

想定外の在宅勤務

調査によると、約70%の回答者は「夫婦共に在宅勤務になることを予想していなかった」とのこと。これにより、多くの家庭が新たな働き方に直面したことが明らかになっています。さらに、共働き夫婦の約半数は家庭内で「複数人の在宅勤務」を経験しており、このような状況を迎えたことによって、住環境への不満が浮かび上がっています。特に、「複数人の在宅勤務」を経験した家庭ほど、家の中のワークスペースに対する不満を持つ傾向が強く見られました。

コロナがもたらした住環境の変化

在宅勤務を契機に、44.4%の家庭が新たな住宅購入やリフォームを考えていると回答。この傾向は、在宅勤務を経験した家庭ほど強く、53.2%が“戸建て”の購入を検討していることが特徴的です。この調査結果からは、在宅勤務の増加が家庭の住まいに対する価値観を変化させていることが分かります。

理想のワークスペース

調査結果によると、共働き夫婦が望む理想的なワークスペースには、「集中できる環境」や「防音効果の高い空間」、「おしゃれなインテリア」などが挙げられます。家族の在宅勤務により、生活音が気になる、スペースが足りないといった不満が多く寄せられており、今後はこれらのニーズを満たす空間構成が求められるでしょう。特に、自由なフィードバックでは「家族それぞれの部屋がある」ことや空間の多様性が強調されています。

家族コミュニケーションの変化

在宅勤務がもたらす時間の余裕によって、家族のコミュニケーションが増加したと感じる人も多くいます。仕事と家庭の調和が求められはじめ、今後の住まいはその両立を目指した設計が期待されています。特に「家族それぞれの部屋がある」という要望が高まていることが示されています。

三井ホームは、2020年から新しいブランドスローガン「憧れを、かたちに。」を掲げ、変化する社会のニーズに対応した住まいの提供に努めています。これは、人口減少や少子高齢化、働き方改革の影響を受けた結果として、より良い住生活を実現するための取り組みの一環です。

まとめ

今回の調査は、コロナ禍における在宅勤務が如何に共働き夫婦の働き方や生活様式に影響を与えているかを浮き彫りにしました。住まいに求められる価値観が急速に変化する中で、今後も家族のライフスタイルに寄り添った住宅の在り方が重要視されるでしょう。また、三井ホームが発表した新商品「chou chou COOL」は、この調査を基にした共働き家族向けの住宅商品であり、今後の住環境に新たな可能性をもたらすものです。