全国労働衛生週間における安全衛生パトロール
10月1日から7日の期間、厚生労働省が主導する「全国労働衛生週間」が行われ、株式会社朝日工業社(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙須 康有)はその一環として、10月2日に印西のデータセンター建設プロジェクト現場で安全衛生パトロールを実施しました。この活動は、社員だけでなく協力会社との連携を深めながら、働く人々の健康を守るための重要な取り組みです。
本年で77回目を迎えるこの週間は、労働者の健康管理や職場環境の改善を促進することを目的としています。当社はこの機会を利用し、働くすべての人々の心身の健康を改めて見直す重要な期間と位置付けています。
パトロールの内容と目的
安全衛生パトロールでは、髙須社長自らが現場を巡視し、作業環境や休憩所の整備状況、化学物質の管理体制などを直接確認しました。現場では、労働者とのコミュニケーションを通じて、安全衛生管理の重要性を訴える時間が設けられました。
髙須社長は安全講話を行い、以下のように語りました。「心身の健康を確保することは、現場の安全性を高めるだけでなく、施工品質の向上にもつながります。自分自身のストレスサインに気づくこと、そして仲間の変化に気を遣うことが事故を防ぎ、強いチーム作りに寄与します。このパトロールをきっかけに、自分と仲間の健康を第一に考え、安全で活気ある現場を共に築いていきましょう」。
企業の基本理念
朝日工業社は「トラブルゼロ・災害ゼロ」という基本理念のもと、役職員および協力会社が一丸となり、現場に関与するすべての人々が心身ともに健康で、誇りを持って働ける職場環境の創出に対して不断の努力を続けています。
株式会社朝日工業社の使命
朝日工業社は1925年に設立され、以来「空気・水・熱の科学に基づく高度な技術によって最適空間を創造する」という使命のもと、設備工事や機器の製造販売を展開しています。 情報通信、製造業、研究開発など、幅広い分野で、工場やデータセンター、研究所といった人々の生活基盤を支える様々な環境を整備し、「快適環境」「最適空間」の実現に向けた取り組みを行っています。
今後の展望
今後も朝日工業社は健康維持や職場環境改善に取り組み続け、全ての社員が安心して働ける職場づくりを推進していく所存です。
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