マインドフルネス心理臨床センター(CMAP)の特定非営利活動法人化
神奈川県横浜市を拠点とする【マインドフルネス心理臨床センター(CMAP)】が、2024年8月29日付けで特定非営利活動法人(NPO)として認証され、法人登記を完了しました。これは、心の健康を目的とした地域貢献が期待される新たな一歩です。CMAPは2019年に設立され、以来、エビデンスに基づくマインドフルネスとコンパッションのアプローチを広め、多様な個人や組織へ提供してきました。
マインドフルネスとコンパッションの重要性
現代のビジネス環境は非常に複雑でもあり、ストレス管理やエンゲージメントの向上がますます求められています。マインドフルネスはエンゲージメントの向上や生産性の向上に寄与することが多くの研究で示されており、さらに情緒的な力を高める効果も期待されています。そのため、特にスマートフォン依存といった現代のメンタルヘルス課題に取り組むプログラムを展開していくことが求められています。
CMAPでは、
「マインドフルネスストレス低減法(MBSR)」や
「やめられない!を手放すマインドフルネス(MBRP)」、
「マインドフル・セルフ・コンパassion(MSC)」といった具体的なプログラムを通じて、特に医療およびビジネス分野でのマインドフルネスの導入を推進しています。
今後の展望と主な事業
CMAPは、医療関係者やビジネスパーソン、地域の組織に対してもマインドフルネスの提供を行い、さらなる心身の健康を支えるプログラムを拡充させていきます。この法人化により、より多くの人々にマインドフルネスやセルフ・コンパッションの意義を伝え、様々な社会課題への対処に貢献することが目指されています。
また、今後は個別ニーズに応じたカスタマイズプログラムの提供や、マインドフルネスやセルフ・コンパッションに関連するコンサルティングの強化も図っていく予定です。具体的には、企業に向けた研修プログラムや医療環境への具体的な導入支援を行っていく予定です。
代表者からのメッセージ
CMAP代表の小林亜希子は、「私たちの目標は、心の健康をサポートし、より良い社会へ貢献することです。NPO法人化をきっかけに、幅広いプログラムを通じて多くの人々の幸福に寄与したい」と述べています。
彼女は、慶応義塾大学大学院で社会学を学び、依存症臨床の専門家として300回以上のマインドフルネスプログラムを開催してきました。今後もCMAPの活動を通じて、質の高いマインドフルネスプログラムの普及を目指します。
関係者の期待と応援
NPO法人化に寄せては、教育機関や企業等の関係者からも期待の声が寄せられています。大宮宗一郎氏は、「センターのNPO法人化は、日本におけるマインドフルネスの普及を進める大きな一歩です」と期待を寄せています。また、伊藤義徳氏は、マインドフルネスは自身の成長と幸福を追求する上で不可欠であり、CMAPの活動を通じてその重要性がもっと広まることを願っています。
CMAPは、この新たなスタートを迎え、多くの方々の心の健康を支えるための活動をこれからも活発化させていきます。