JTOWER、屋内インフラシェアリングの導入が589件に達成 - 2024年のさらなる展開に期待

JTOWER、屋内インフラシェアリングの新たな一歩

株式会社JTOWERの屋内インフラシェアリング・ソリューションが、2024年6月時点で全国589件の物件で導入されたことが発表されました。これは前年同期比で124％の成長を見せており、通信設備シェアリングの需要が急激に高まっていることを示しています。

導入施設の状況と成長の要因

この期間中、JTOWERのソリューションは商業施設、オフィスビル、医療機関などの幅広いカテゴリにおいて導入が続いています。特に注目すべきは、千葉県船橋市に位置するLaLa arena TOKYO-BAYが代表的な導入施設として挙げられています。このような取り組みが、オフィスや商業施設の通信環境改善に大きな役割を果たしています。

将来的には、携帯キャリアが以前から利用している屋内通信設備のリプレースが進むことが予想されています。これにより、JTOWERは新たな共用設備の利用を促進し、さらなるシェアリングの拡大を目指しています。その結果、携帯キャリアは設備投資や運用コストを削減することが可能になり、そのメリットは顧客にも還元されるでしょう。

リプレースの進展

2024年の6月19日には、NTTドコモとの共用設備へ切り替えるためのリプレースに合意しました。また、7月22日にはKDDIとの間で、人口減少社会の中で持続可能なインフラ構築のための共同検討を進めることが報告されています。このように、主要な携帯キャリアとの協力体制が整いつつあり、今後の発展がますます期待されます。

インフラシェアリングのメリット

インフラシェアリングとは、各携帯キャリアが独自に整備していたネットワーク設備を共用化することで、コストを削減し効率的なネットワーク整備を実現する仕組みです。また、環境負荷の軽減も図れるため、持続可能な社会の構築にも貢献することができます。

JTOWERが特に注目しているのは、延床面積が1万㎡を超えるような大型施設における屋内電波環境の整備です。インフラシェアリングがもたらす省スペース化や電気代削減、さらに設備投資や運用費用の低減といったメリットは、不動産事業者や携帯キャリア、携帯ユーザーそれぞれにとって大きな利点となります。

JTOWERの企業ビジョン

JTOWERは、2012年の設立以来、日本国内のインフラシェアリング市場を牽引してきました。今後も通信技術の蓄積を活かし、持続可能な社会の実現に向けた包括的なサービスを提供することを目指しています。

私たちは、JTOWERが今後の丘を越えてどのような新たな挑戦をしていくのかを、引き続き注視していきたいと思います。インフラシェアリングは、通信技術の未来を大きく変えていく可能性を秘めています。今後の展開から目が離せません。