デジタル化で変わるJA業務の未来を示すオンラインセミナーのアーカイブ配信中

JA業務のデジタル化を進めるオンラインセミナー

2026年5月、東京に本社を置く日本農業新聞は、JA（農業協同組合）のバックオフィス業務の改善に向けたオンラインセミナー「バックオフィスDX for JA」を開催しました。このセミナーには、JAグループの職員約200名が参加し、管理部門の課題解決に向けた具体的な事例や最新技術を用いた変革の可能性が提案されました。セミナーの内容は、事後アーカイブとしてYouTubeで無償提供されており、興味のある方はいつでも視聴できるようになっています。

セミナー内容の概要

セミナーでは、業務のデジタル化がもたらす効率化や組合員との対話時間の確保に焦点が当てられました。基調講演には、パーソル総合研究所の代表である柿内秀賢氏が登壇し、「業務の知をデジタルで再構築するJAにおけるバックオフィス人材の再定義」について語りました。また、パーソルイノベーションの片岡秀夫氏は「年間100社以上のDX支援を通じたDX実現のコツ」と題して講演を行い、具体的な成功事例を元にデジタル化の重要性を訴えました。

事例紹介

さらに、具体的な事例も紹介されました。SmartHRの内冨幸宏氏とJAいちかわの五木田淳氏が、「職員データの一元管理を起点とした人事労務改革」として、職員データの統合管理がもたらす業務改善の効果を示しました。

また、JAにおけるマイカー通勤の管理をテーマに、株式会社スマートドライブの吉田裕樹氏とJA三井リースオートの稲木真優氏が「管理していないことが招く組織リスク」として、現場の課題を指摘しました。これらの事例を通して、紙からデジタルへの転換がどれほど重要かが鮮明になりました。

アーカイブ動画と特別企画

現在、セミナーのアーカイブ動画は無料で視聴可能で、視聴後のアンケートに回答した方から抽選で、基調講演を行った柿内秀賢氏の著書「リスキリングが最強チームをつくる」が10名に贈られる特別企画も実施中です。応募締切は6月30日です。

デジタル化の背景

今日、デジタル化は様々な業界に広がっていますが、JAの業務は依然としてアナログ中心で、多くの課題を抱えています。特に総務や人事部門では、紙ベースの業務が多く、効率性を欠くことが人材採用にも影響を与えています。このセミナーは、JAが直面する現実を踏まえた上で、デジタル化による業務改善の具体例を提示し、持続可能な組織運営の可能性を探る機会となりました。

日本農業新聞の役割

1928年に創刊された日本農業新聞は、農業や農村、JAグループに関する情報を提供する全国紙です。最近では、メディア事業だけでなく、JAグループのDX推進やデジタル人材育成にも注力しています。JA業務のデジタル化が進むことで、より魅力的な職場環境が実現し、次世代の人材育成にも繋がることが期待されています。

この貴重な機会をぜひご利用いただき、JAの未来を一緒に考えてみませんか？