2026年における職種別エンゲージメント調査から見えた働く人の意識の変化

2026年における職種別エンゲージメント調査の概要

2026年7月、リアルワン株式会社が「働く人の仕事と職場に関する意識調査2026」を実施しました。この調査では、働く人々のエンゲージメントを測定し、主要7職種の中での割合を比較し、その結果がどのように変化しているのかを把握しました。

調査結果の概要

調査によると、エンゲージメントの前向きな回答率（肯定的な回答）は、主要7職種の中で29.7%から42.4%までの範囲でした。特に医療・福祉・教育職が42.4%を占め、最も高い結果を記録しました。これに対し、事務・業務オペレーション職は29.9%、生産・製造・物流・現場作業職は29.7%と、比較的低い数値となりました。これにより、最高値と最低値の間に12.7ポイントの差が見られましたが、この差は職種の優劣を示すものではなく、各職種の仕事内容や職場環境が異なることが影響していると考えられます。

職種別エンゲージメントの詳細

さらに、年代別や勤続年数別と比較すると、職種別にエンゲージメントの割合に大きな開きがあることがわかりました。例えば、20歳代以下での前向きな回答率は39.6%、50歳代では35.0%であり、年代間の最大差は4.6ポイントでしたが、職種別では12.7ポイントと、より顕著な差が存在しました。このことから、エンゲージメント施策は千差万別であることが明らかになりました。

行動エンゲージメントの測定

調査では、行動エンゲージメント、思考エンゲージメント、情動エンゲージメント（気持ちの面）の3つを測定しています。医療・福祉・教育職の行動エンゲージメントは42.8%、思考エンゲージメントは42.9%、情動エンゲージメントは41.7%と高い数値でした。一方で、事務・業務オペレーション職や生産・製造・物流・現場作業職では、いずれの項目でも低めな結果となっており、職種間のエンゲージメントには歴然とした差があります。

仕事の意義や能力活用の差

さらに調査では、仕事の意義や能力の活用、成長の実感、自律性、フィードバックに対する評価にも職種別の差が見られました。特に、医療・福祉・教育職はこれらの側面で高い前向きな回答を得ており、具体的には、成長の実感について事務・業務オペレーション職に対し17.7ポイント、能力の活用に対しては16.9ポイントの差が見られました。

組織に対する示唆

この調査結果は、企業や官公庁の組織責任者や人事担当者にとって重要な示唆を含んでいます。全体平均だけでなく、職種別にエンゲージメントを確認することで、組織内の小さな特徴を捉えることが可能です。また、年代や勤続年数別の施策とあわせて、各職種における仕事の経験や環境を確認することの重要性が示されています。

リアルワン株式会社の代表取締役青山愼は、エンゲージメントは日々の仕事への関わりを示す指標であり、職種によって仕事の意義や能力活用の機会が異なるため、社内での詳細な理解が求められると立ちました。これにより、特定の職種に対する評価が偏らないよう注意する必要があります。