脱・防災訓練の新しい潮流、鶴岡市での展示会に注目

2025年11月9日、山形県鶴岡市の湯田川コミュニティセンターで開催された「令和7年度鶴岡市総合防災訓練」には、多くの地域住民や関係者が集まりました。この訓練は、山形県鶴岡市と山形大学が締結した災害対策に関する協定に基づく取り組みの一環として行われ、中央開発株式会社が展示ブースを出展しました。

展示ブースでは、地域住民自身が防災意識を高める取り組みである「斜面防災モニタリング」や、ドローンを活用した地形調査の技術が紹介されました。住民参加型の斜面防災モニタリングでは、斜面崩壊感知センサー「感太郎」を用いて、地域の傾斜変動を感知し、その情報をもとに避難行動を促す仕組みが説明されました。このような技術を駆使することで、地域の防災意識を高めることが期待されています。

また、ドローンを利用した地形調査は、空中からの視点で情報を収集するため、斜面災害や道路、堤防の状態を詳細に観察することが可能です。この技術を活用し、静止画や動画だけでなく、レーザー測量などの高精度な情報収集が行われ、多くの参加者が興味を持っていました。

展示ブースの目玉は、実機のドローンを使った操縦体験コーナーです。来場者は、サーモセンサーを搭載したドローンでの撮影実験を体験することができ、特に子供たちから大人まで多くの方々がこの新しい体験に興味を示しました。

鶴岡市で実施されている斜面防災モニタリングは、9月から高坂地区で試行的に運用されています。地域の皆さんが自らの安全を図るために必要な情報を受け取るこのモニタリングは、災害のリスク管理に貢献する重要な取り組みと言えるでしょう。この活動を通じて、地域の防災意識が若干でもでも高まることが期待されています。

参加者の声

イベントの実施にあたって、東北支店の次長、橋本智雄氏は「早朝は雨も降っていましたが、イベント前には晴れました。多くの人が集まり、山形大学の留学生や子供たちも参加してくれました。皆さんの熱心な質問には、私たちも刺激を受けました。」と語り、地域住民との交流がもたらした気づきを強調しました。

中央開発株式会社の役割

中央開発株式会社は、1946年に設立され、地盤調査のパイオニアとして業界に名を馳せています。地域のインフラ整備に貢献しながら、IoT技術を用いた防災コンサルティングなども手掛けています。近年では、デジタルトランスフォーメーション（DX)を通じて新しい価値を創造するための取り組みを進めています。このような活動を通じて、地域の安心安全を支えることが会社の使命であり、今後も地域に根ざした活動を続けていくことでしょう。

土と水ホールディングスグループ

土と水ホールディングスグループは、大地や水との関わりを大切にし、地域の実情に応じた技術開発や調査を行い、持続可能な未来を築くための活動を展開しています。近年、各地での防災訓練においても、地域住民との協力を得て、本質的な問題解決を目指す結果となっています。

このように、鶴岡市で行われた防災訓練は、地域の防災意識を高める一環として、また新しい技術を知る機会として、非常に重要な役割を果たしたと言えるでしょう。