住友林業がS&Pのサステナビリティ評価で8年連続最高評価

住友林業、8年連続最高評価を獲得

住友林業株式会社（社長：光吉敏郎）は、2026年度版「The Sustainability Yearbook」を発表したS&P Global社から住宅建設業における最高評価「Top 1%」を、8年連続で受け取ったことを発表しました。この評価は、住友林業が長年にわたり、持続可能なビジネスの実現に向けて取り組んできた成果を示しています。

この格付けは、2008年に始まり、以来、住友林業は19年間にわたり「持続可能性に優れた企業」としてこの年鑑に掲載されています。住友林業を含む日本企業が「Top 1%」に選定された例は、今回6社あり、国内での影響力を再確認させるものとなりました。

S&P Globalは、世界中の9,200社以上の大手企業を評価基準に使い、経済、環境、社会面での取り組みを検証。その中から848社が「持続可能性に優れた企業」に認定され、日本では69社がこの名誉あるリストに登載されています。これにより、住友林業の持続可能な住宅建設への真摯な姿勢が国際的に認められたことがわかります。

住友林業は毎年「サステナビリティレポート」を公開し、投資家や他のステークホルダーに向けて自社のサステナビリティ活動を透明化しています。2025年版レポートでは、豊かな自然環境への寄与を目的とした更なる取り組みの詳細が強化され、特に自然関連課題への具体的なアクションプラン「ネイチャーポジティブ・ステートメント」が掲げられています。これは、2025年2月に発表されたもので、住友林業がどのようにして持続可能な未来の実現に向けて歩んでいるかを示すものです。

加えて、住友林業はSDGsの目標年である2030年を見据えた長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定しました。この中で、地球環境や人、社会に対する価値を考慮した9つの重要課題が特定されています。2025年から2027年にかけて進める中期経営計画「Mission TREEING 2030 Phase2」では、「事業とESGの更なる一体化」を基本方針に掲げています。

今後も住友林業は、SDGsを初めとする社会的期待に応えていくことを目指し、企業価値向上に繋げていく方針です。これにより、持続可能な社会の実現に向けたリーディングカンパニーとしての立場をさらに強固なものにしていくことでしょう。

住友林業の成功事例は、他の業界や企業にとっても良い指針となるでしょう。そして、持続可能な開発目標に向けた活動は、企業の成長と共存共栄の道筋を示しています。今後の展開に大いに期待が寄せられます。