オープンバッジファクトリーが国際規格「CASE」に対応、世界の教育に新たな可能性を提供

オープンバッジファクトリー、国際標準に対応

オープンバッジ発行・管理プラットフォーム「オープンバッジファクトリー（OBF）」は、教育技術標準化団体1EdTechコンソーシアムが策定した国際基準「CASE（Competency and Academic Standards Exchange）」に対応しました。これにより、北米や欧州をはじめ、世界中のコンピテンシーフレームワークにおいて、バッジを適切に発行・管理できるようになります。

CASEとその意義

CASEは、教育機関がコンピテンシーや学習基準を共有するためのオープンな相互運用仕様であり、各種プラットフォーム間での情報のやり取りを容易にします。北米では、州ごとの学習基準がCASE形式で公開されており、教育の現場ではその適用が進んでいます。OBFがCASEに対応することによって、日本でもこの流れに乗り、教育の質を高めることが期待されています。

ESCOとの連携強化

さらに、OBFはEUのスキルや職業分類体系「ESCO」との連携も強化しました。最新のAPIに更新されたことにより、ヨーロッパにおけるユーザーがスキルをより確実に管理できるようになります。ESCOは多言語でスキル情報を提供しており、地域を越えた人材育成支援において重要な役割を果たしています。

コンピテンシーの意味を見える化

多くの教育機関や企業にとって、オープンバッジは単なる証明書ではなく、具体的なスキルや能力を示す重要なツールです。OBFがCASEに対応することで、発行されるバッジには何が証明されているのかが明示され、受け取る側や採用者にとってもその価値が明らかになります。たとえば、「Pythonプログラミング基礎」のバッジが発行される際には、CASE形式に基づいたフレームワークに紐づくことで、そのスキルが何に関連しているのかが分かるようになります。

オープンバッジの価値

デジタルクレデンシャルの国際標準「Open Badges v3.0」にも対応し、OBFは信頼性の高いデジタルクレデンシャルのエコシステムを構築しています。具体的な能力範囲や学習成果を確認する仕組みを提供することで、教育の透明性を高めていくことが可能です。

機能の利用について

CASEおよびESCOのアライメント機能は、OBFのプロプランで利用可能です。機能利用についての詳細は公式サポートドキュメントに記載されています。さらに、CASE対応の検証用オープンソース実装「COMPEITO」を公開しており、大学や研究機関が実証実験を行う際にも活用できます。

株式会社インフォザイン

OBFを日本に導入した株式会社インフォザインは、2001年に設立され、2023年に独占販売パートナー契約を締結しました。教育DXを進めるため、オープンソースやオープンスタンダードを活用したサービスを展開しています。日本における教育の質と効率を高めるために、OBFや関連サービスの普及に努めていく所存です。