入社直後の休職を防ぐための採用時の重要ポイントとは

入社直後の休職を防ぐための採用時確認ポイント

近年、人手不足の中で新たに採用された社員が、入社直後にメンタル不調を訴えて休職するケースが増えてきています。そのため、企業側は採用段階での確認が必要だと感じていますが、実際にはどこまでできるのか、そして何を確認すべきなのかが難しい問題となっています。

一般社団法人クレア人財育英協会が公開した解説動画では、特定社会保険労務士が、離職票などの情報からこの問題に迫る方法を紹介しています。以下にその内容を詳しく解説します。

離職票を利用する意義

雇用保険の離職票には、離職前の月毎の賃金支払基礎日数や賃金額が記載されています。この情報をもとに、欠勤があったかどうかを推測することが可能です。たとえば、給与が月給制である場合、欠勤控除がない月にはその月の暦日数が記載されます。もし月の日数が不自然に少ない場合、何らかの理由で休んでいた可能性が考えられます。

ただし、年次有給休暇については出勤したものとして計算されるため、これによって日数が減少することはありません。つまり、離職票に基づくチェックは、あくまで参考—それだけでは完全な判断材料にはなりません。

確認に必要な配慮

離職票は再就職の際に必ず提出しなければならない書類ではなく、求職者から同意を得た上で、目的をきちんと説明することで確認が可能になります。健康に関する情報は特にデリケートな個人情報であるため、職業安定法に基づいても、収集は業務の目的に必要な範囲に限られなければなりません。

病名を詮索するような質問は避け、職務遂行の可能性をテーマにした質問をすることが求められています。そのため、面接では「健康状態についてどう思いますか？」というあいまいな質問をするのではなく、「何か特別な配慮が必要な場合は教えてください」といった形式で、配慮が求められます。