東京のオフィスビルで地熱発電による再生可能エネルギー導入の新たな試み

地熱発電の新たな活用法

東京都内にあるオフィスビルで、地熱発電を活用した新しい電力供給モデルが導入されました。この取り組みは、東京建物株式会社、日鉄エンジニアリング株式会社、九電みらいエナジー株式会社の3社によるもので、再生可能エネルギーの導入を目指した重要な一歩です。特に不動産業界において初めての試みとされ、地熱発電の安定性を生かした新たな電力供給システムに期待が寄せられています。

再生可能エネルギーの重要性

2023年度における日本国内の電力供給は、再生可能エネルギーが26.1%を占めています。その中でも地熱発電は、常に安定して電力を供給できる特性があり、他の再生可能エネルギーと比べて高い設備利用率を誇ります。地熱発電の導入により、晴れた日や悪天候といった外的要因に左右されず、持続可能な電力供給が期待されます。

導入の背景と目的

今回の取り組みは、オフィスビルでの再エネ自給率を上げることを目指しています。具体的には、昼間は地熱発電の電力と、発電が可能な太陽光電力を利用し、夜間は主に地熱発電による電力で賄うというモデルです。これにより、オフィスビル全体でのエネルギー効率向上が図られるでしょう。

都心部の脱炭素化

東京都心部は建物が密集しているため、太陽光パネルの設置場所が限られています。しかし、地熱発電を利用することで、太陽光の設置制約を克服しつつ、カーボンニュートラルな環境を実現することが可能となります。

導入スキームの詳細

実際の電力供給は、九電みらいエナジーが運営する複数の地熱発電所から供給され、日鉄エンジニアリングを通じて、東京建物が所有するオフィスビルに届けられます。これにより、年間900MWhの電力が供給され、約360トンのCO2削減が期待されています。この量は、杉の木26,000本が吸収するCO2量に相当します。