建設業界の採用課題をクリアにするシニアと外国人材の有効性

2025年5月27日、株式会社シニアジョブとGuidable株式会社は、オンラインにて「建設業の2024年問題、外国人とシニアどちらの効果が高かった？」というメディア向けセミナーを開催しました。建設業界は、2024年から施行される時間外労働規制により、新たな採用戦略が求められています。そこで、今回のセミナーではシニア人材と外国人材の採用効果について、それぞれの実績や採用方法の特徴を明らかにしました。

セミナーの背景と目的

近年、建設業界は急速に進化する労働環境と人材不足に直面しています。シニアジョブは、シニアに特化した転職支援を行い、Guidableは外国人向けHR事業を展開していることから、それぞれの強みを生かした人材供給に取り組んでいます。このセミナーは、労働力確保のために有効な手段をネットワークを通じて提供することを目的としています。

セミナーの目的は、シニアと外国人材のいずれが建設業界において効果的なのかをデータに基づいて具体的に示すことです。彼らのそれぞれの特徴や採用の利点を紹介し、建設業界が今後どのように人材戦略を構築していくべきかのヒントを提供しました。

セミナーの内容

Guidable株式会社の発表

Guidableの松井太輝氏は、建設業界が直面している2024年問題について説明しました。彼は、時間外労働の上限規制が厳しくなる中で、若者離れや採用コストの高騰が織りなす負のサイクルを指摘しました。この状況を打破するためには、外国人やシニアなど多様な人材の活用が鍵であると強調しました。

さらに、松井氏は2022年から2023年のデータを引き合いに出し、最近の新規採用の約10%が外国人であること、また多くの企業が外国人採用を行っていないという現状についても触れました。特に、神奈川県の事業所では13%のみが外国人採用を実施していることから、外国人材の採用による市場の開拓の可能性が見えてきます。

シニアジョブの発表

シニアジョブの安彦守人部長は、シニア人材の採用において、2024年10月の求人状況を述べました。現場作業員の求人が休日や残業に配慮していることを示し、シニア求人に対して業界の対応が進んでいることを強調しました。2023年と2024年のシニア求職者の年齢層や職種の推移に関するデータを基に、シニア採用のトレンドの変化を具体的に示しました。

特に、シニア採用が大型建造物工事から多様化していることに注目が集まりました。2024年度には60代以外の年代や異なる施工管理職への需要が増加しており、より柔軟な採用戦略が必要であることを示唆しました。

両社の結論

セミナーの最後には、シニアと外国人材それぞれの特性が明確に示されました。即戦力が求められる場面ではシニア人材が適している一方で、長期的に成長を見込んだ採用には外国人材が有効であるとの意見にまとまりました。この結論は、建設業界が直面する採用問題の解決策として、今後の戦略に活かされることでしょう。

参加者は新たな知見を得ることができ、今後の建設業界における人材採用戦略に寄与することが期待されています。2社の協力を通じて、新しい採用の波が生まれるかもしれません。