新たに6つの自治体を迎える「ふるなび」の魅力的な返礼品

ふるさと納税サイト「ふるなび」が新たな6自治体を追加！

2023年12月の中旬、株式会社アイモバイルが運営するふるさと納税プラットフォーム「ふるなび」は、6つの新しい自治体の返礼品を追加することを発表しました。この追加により、提携する自治体の数は1,561に達しました。

新しく加わった自治体一覧

新たに加わった自治体には、以下のような魅力が満載です。
1. 岩手県一戸町 - 季節の食材や手作りの工芸品が自慢です。
2. 秋田県 - お米を中心とした地元の特産品が豊富。
3. 栃木県高根沢町 - 新鮮な野菜や果物が並びます。
4. 広島県熊野町 - 高品質な熊野筆などが魅力的。
5. 山口県下松市 - 地元の海の幸を楽しむことができます。
6. 高知県三原村 - 新鮮な魚介類や農産物が人気。

各自治体の詳しい情報は、ふるなびの公式サイトに掲載されています。それぞれの地域が誇る特産品を通じて、地元の良さを再発見する良いチャンスです。

ふるなびの取り組み

「ふるなび」は、ふるさと納税を利用して全国の市町村への寄付を促進し、地域活性化に寄与しています。2024年10月には、ユーザーの利便性を高めるためのスマートフォンアプリ「ふるなびアプリ」をリリース予定です。これにより、より多くの方がスマートフォンから簡単にふるさと納税を利用できるようになります。

さらに、「ふるなびトラベル」サービスでは、全国のホテルや飲食店で無期限に使用できるポイント型の返礼品が提供されています。提携する施設の数は9,000を超え、地域の観光スポットやレストランでの体験を楽しむ際に大変便利です。

ふるなびのサービス一覧

- ふるなびプレミアム: ふるさと納税コンシェルジュサービス。
- ふるなびカタログ: ポイント制により、ゆっくりと納税先を選べます。
- ふるなびトラベル: 旅行プランを組み込める製品です。
- ふるなびクラウドファンディング: 新たなプロジェクトの支援が可能なプラットフォーム。

このように、ふるなびは地域と人をつなぎ、さらなる発展を目指しています。皆さんもぜひ、これを機会にふるさと納税に参加し、地域の魅力を実感してみてはいかがでしょうか。

株式会社アイモバイルの紹介

「ふるなび」を運営する株式会社アイモバイルは、東京都渋谷区に本社を構える企業です。代表取締役社長の野口哲也氏のもと、「ひとの未来に貢献する事業を創造し続ける」というビジョンを掲げています。アイモバイルのビジネスモデルは、ふるさと納税などのコンシューマ事業と、インターネット広告事業を通じて成長を遂げています。