日本の働き方の多様性に関する意識調査結果発表とその課題

働き方の多様性と意識調査の結果

最近、ザ・ドリーム・コレクティブが実施した「働き方の多様性に関する意識調査」が全国の働く男女800名を対象に行われ、その結果が報告されました。この調査は、日本における職場環境の問題や、特に男女間でのキャリアアップの機会、育児休業の取得状況についての意識を明らかにすることを目的としています。

調査の背景

日本は、世界経済フォーラムの「ジェンダー・ギャップ指数」ランキングで、2018年には110位でしたが、2020年には121位にまで順位を下げました。この結果は、日本における性差別や働き方の多様性に対する取り組みが、他国に比べて遅れていることを示唆しています。それを受けて、ザ・ドリーム・コレクティブがこの調査を実施し、得られたデータに基づいて今後の改善点を提案しています。

調査結果の概要

職場環境に対する満足度

調査によると約37.4%の労働者が現在の職場環境に不満を持っていることが明らかになりました。特に、男性の57.2%が「給料が少ない」と感じている一方で、女性はその割合が68.7%に上り、男女間での不満度に11.5ポイントの差が見られました。この結果から、女性がより給与に対して敏感であることが浮き彫りになりました。

キャリアアップの機会

「キャリアアップのチャンスがない」と回答したのは58.5%に達し、20代女性に限ると、その割合は60%にのぼります。これに対し、20代男性では43%がチャンスがないと感じており、男女間での意識の違いが明確に現れています。この傾向は、職場の上司の性別にも関連しており、男性が上司である職場が約7割存在します。多くの部下は、自身のキャリアアップを支援するために上司がより貢献できると感じていることも興味深い点です。

育児休暇の取得状況

調査の結果、育児休暇の取得率には男女差が大きいことも明らかになりました。男性の育児休暇取得率は23.9%に対し、女性は約66.5%に達しています。さらに、今後育児休暇を取得したいと考える男性は62.5%ですが、実際に取得しない理由として「男性は育児休暇を取得する必要がない」と考える割合が23.3%もいることがわかりました。この「必要ない」という感覚は、古い価値観が根強いことを示唆しています。

企業のダイバーシティへの取り組み

「ダイバーシティ & インクルージョン」に取り組んでいる企業は37.2%にとどまっています。残りの約7割の企業は、未だこの重要性に対する理解や対応が不足していることがわかりました。

結論と今後の展望

今回の調査結果は、日本における男女間の意識の違いや、職場での不平等の現状を多くの人々に伝える貴重なデータとなりました。特に、執行部や人事部門では、男女が平等にキャリアを築ける環境を整えることが急務です。これにより、労働市場全体の生産性向上や、働きがいのある職場づくりに寄与することが期待されます。

ザ・ドリーム・コレクティブの取り組みが、より良い職場環境の実現に向けて多くの企業に影響を与えることを願っています。