ドローンとAIで進化する防虫対策大阪・関西万博に向けた試み

大阪・関西万博に向けた新しい防虫対策

2025年に開催される日本国際博覧会（大阪・関西万博）において、安全で快適な環境を提供するために、SORA Technology株式会社と一般社団法人大阪府ペストコントロール協会が新たな防虫対策を開始しました。この試みは、ドローンによる空撮とAIによる画像解析を活用して、会場内の蚊などの発生源を特定・対策することを目的としています。

背景と目的

従来、イベントでの防虫対策は手作業で蚊の発生源を探し出す方法が一般的でした。この方法では情報共有がスムーズでなく、発生源の特定に時間がかかるため、より効率的なアプローチが求められていました。そこで、SORA Technologyがそのドローン技術を用い、万博会場の上空からの画像データを解析することで、排水溝の位置情報や水たまりを特定することを試みます。

飛行概要

この空撮オペレーションは、2025年の7月から9月の間に行われる予定です。特に夢洲に設けられる万博会場では、2名のパイロットと5名の補助作業員がドローンを操作し、3600平方メートルの広大なエリアを網羅します。

飛行に際しては、条例に基づいた厳格なルールに則り、事前に公安委員会への通報と管理者の同意が必要であり、無許可での飛行には厳しい罰則が定められています。このため、計画段階で問題点をクリアにすることが重要です。

空撮による効率的なデータ収集

オペレーションでは、ドローンの飛行範囲を300メートル四方のグリッドで分割し、会場全体で70のグリッドに設定。これにより、ドローンは秒速10〜15メートルの速度で飛行し、約5分で1グリッドのマッピングを完了します。収集した画像データはオルソモザイク画像として合成され、正確な地図データが生成されます。

今後の展望

万博会場に集まる観客の健康を守るためには、デング熱など蚊が媒介する感染症のリスクを十分に考慮する必要があります。特に大規模なイベントでは、蚊の発生を未然に防ぐ取り組みが必要不可欠です。SORA Technologyは、撮影した画像をWeb上で共有できるようにし、薬剤散布の対象地点を効率的に管理します。さらに、スマートフォンの専用アプリを通じて、対象地点へのナビゲーションも行える機能を提供予定です。

このプロジェクトは、気候変動の影響により今後増加すると予想される感染症への対策としても重要であり、アフリカや東南アジアで培った技術力を日本国内でも効果的に活用し、新たな展開を見せることが期待されています。

会社概要

SORA Technology株式会社
本社: 愛知県名古屋市
代表者: 金子洋介
事業内容: ドローンおよびAIを活用した感染症対策、農業支援、災害対応技術の開発・提供
設立: 2020年
ウェブサイト: https://sora-technology.com

一般社団法人大阪府ペストコントロール協会
本部: 大阪市
代表者: 曽谷久嗣
事業内容: 害虫相談業務、災害時の緊急出動等
設立: 1981年
ウェブサイト: http://www.osakapco.com