ジャパネットグループが7年連続で健康経営優良法人に認定

ジャパネットグループが7年連続で健康経営優良法人に認定される

株式会社ジャパネットホールディングス（本社：長崎県佐世保市、代表取締役社長：髙田旭人）は、グループの一員として健康経営を推進しており、このたび、2025年3月10日（月）に「健康経営優良法人2025（ホワイト500）」として7年連続の認定を受けました。

健康経営優良法人（ホワイト500）とは？

「健康経営優良法人」は、経済産業省と日本健康会議が連携して、特に健康経営を優れた形で実施している法人を評価する制度です。この認定を受けるためには、健康経営度調査の大規模法人部門で高評価を得る必要があり、選ばれた法人のみが「ホワイト500」の称号を得ることができます。これは、企業の社会的責任を遂行し、社員の健康を支援することが求められる現代の風潮を反映した結果と言えるでしょう。

ジャパネットグループの取り組み

ジャパネットグループでは、社員が心身ともに健康で活き活きとした作業環境のもと、高いパフォーマンスを発揮できるよう努力しています。この理念をもとに、働き方改革や生産性向上に向けた様々な施策を導入してきました。この7年間の継続した努力が、今回の認定につながったといえるでしょう。

特に、令和6年度には以下のような新たな施策が追加されます。

- 禁煙支援制度：禁煙を希望する社員への支援を強化します。
- 育児時短制度：子育て中の従業員がより働きやすい環境を整えます。
- 不妊治療サポート休職制度の新設：これは女性が最大1年、男性が最大1ヶ月の休職を取得できる制度です。育児や不妊治療に関わる負担を軽減し、従業員が心身ともにサポートを受けられる環境を整えることが目的です。

完全メシと健康的な社員食堂

さらに、健康を意識した食堂の導入にも力を入れています。社員の健康を食事からもサポートしたいという思いから、33種類の栄養素がしっかりと摂れる「完全メシ」や、低カロリーかつ塩分控えめのヘルシーメニューがそろった社員食堂を開設しています。
このような食事環境からも、社員の健康的な生活習慣の確立を目指しており、毎日の摂取がパフォーマンスにつながると考えられています。

健康経営は企業にとってもそのイメージや信頼性を高める要素となるため、ジャパネットグループは今後も取り組みを継続していく構えです。
健康は企業の生産性を高め、長期的な競争力を築く基盤となるものであるため、ジャパネットグループのこれらの施策は必ずや他社の模範となることでしょう。