京都大学が開発した大地震異常検知システムの実力とは？

準リアルタイムの大地震発生異常検知システムがついに登場

京都大学大学院情報学研究科の小池元助教と梅野健教授が、画期的な準リアルタイム大地震発生異常検知システムのβ版を開発しました。このシステムは、国土地理院が管理するGEONETのデータを利用し、大地震の兆候を約10分から15分のうちに検出することが可能です。この開発の発表は、2025年12月20日に東京品川で開催された日本地震予知学会の講演会で行われました。

システムの仕組みとその意義

これまで、地震の前兆現象は発生後に解析されることが主流でした。しかし、今回のシステムは、実環境下で南海トラフ地震や首都直下型地震の発生に関して、解析を事前に完了させることができることを実証しました。これにより、大地震が発生する前の異常を迅速に把握し、適切な警告を出すことが可能になります。

前兆現象は、特に電離圏や地殻の変動によって引き起こされることが確認されており、このシステムはそれらを監視するための強力な新手法となります。大地震による社会的な影響を軽減するためにも、このような技術の実用化は非常に重要です。

共同研究と未来の展望

β版は、国土地理院の運営するGEONETに加え、京都大学が独自に持つ観測機データや、共同研究先であるJR東海、地方自治体である愛知県蒲郡市などとの連携によって発展していく予定です。今後は、さらに多くの観測データを収集し、このシステムを強化する方向で進められています。

2026年からは共同研究先が増える見込みで、異常検出システムの24時間体制の検証が行われる予定です。また、リアルタイムでの精度向上も大きな課題として挙げられており、これをクリアすることで実運用の準備が進められます。

技術革新と今後の方向性

この準リアルタイムシステムは、電離圏トモグラフィー技術や、震央を推定するためのプレスリップ相関解析アルゴリズムをも組み込み、さらなる進化を目指しています。今後も、精度向上とデータ収集の強化が予定されており、社会にとっても有用なシステムとなることが期待されています。

このような取り組みの背景には、全社会的に求められている防災意識の高まりがあり、各地の研究機関や企業との連携が不可欠です。気象災害や地震が増加する現代において、このシステムが果たす役割は日々重要性を増しています。