多拠点企業のネットワーク運用の実態と課題を探る調査結果

最近、株式会社バッファローが実施した調査によると、多拠点企業が直面するネットワーク運用のさまざまな課題が明らかになりました。特に、状況把握の難しさや現地対応の負担について、多くの企業が悩んでいます。この調査は、2拠点以上を持つ企業でネットワーク運用に関与している330名を対象に、直近2年間に発生したトラブルの経験を基に実施されました。

調査概要と主な結果

調査の方法は、IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー」を用いたインターネット調査で、2026年3月27日に実施されました。これにより得られたデータをもとに、以下のような主な結果が導かれました。

ネットワークトラブルの実態

調査からは、直近2年間に発生したネットワークトラブルについて、「原因を特定するための機器ステータスの確認」が45.8%と最も多く、続いて「拠点からの問い合わせ対応」が40.9%との結果が出ています。また、ネットワークトラブルの発生頻度に関しては、月に1回以上の頻度で発生するという回答が33.9%に達し、定期的に問題が生じていることが示唆されています。さらに、最も時間がかかったトラブル案件の解決には、40.5%が2時間以上を要していることもわかりました。

管理の負担と集中管理サービス

調査では、複数拠点のネットワーク運用において、「拠点の状況把握が難しい」という声が38.2%を占め、それに続いて「トラブルの確認・対応に時間を取られる」が37.0%、そして「現地対応の負担が大きい」という意見も28.8%寄せられました。

これに対する解決策として、集中管理サービスの導入が注目されています。実際、導入者の84.9%が現地への訪問回数が減少したと実感しています。しかし、利用者からは「管理面」や「サポート面」、「費用面」の課題も指摘されており、特に「複数メーカーの機器を一元管理できない」との結果が半数以上の利用者から挙がっています。

今後のネットワーク整備に関する意見

今後の整備に関しては、セキュリティー強化が35.5%で最も高く、次いで通信量・帯域増に備えたネットワーク整備が30.6%、Wi-Fiエリアの拡大対応が25.2%という回答がありました。また、運用負担を減らすために優先して改善したい事項として、「問い合わせ対応のやり取りを減らす」とのニーズも高いことがわかりました。

結論

今回の調査を通じて、多拠点企業のネットワーク運用における「拠点の可視化」と「トラブル対応の迅速化が重要な課題」であることが浮き彫りになりました。集中管理サービスの導入により、現地対応の負担軽減は進んでいるものの、管理面やサポート面の問題も依然として解決が必要です。今後の運用環境整備に際しては、迅速なトラブル対応のためのシステム強化が求められるでしょう。

この調査結果についての詳細は、株式会社バッファローの公式ウェブサイトでご確認いただけます。