開発生産性向上に取り組むエンジニアの実態調査結果を発表

開発生産性に関する実態調査の結果

ファインディ株式会社（東京都品川区）が実施した「開発生産性」に関する調査が注目を集めています。本調査は、ソフトウェア開発に携わるエンジニアやマネージャーを対象に行われ、業界の現状と方向性を探るものです。調査結果は公式サイトにて公開されていて、実施の目的や詳細も多岐にわたります。

調査結果の概要

調査によると、開発生産性に対し前向きな見解を持つIT従事者は44.3%に上り、しかし37.8%は「取り組んでいない」と回答、さらに25.6%は自組織の状況を把握していないことが分かりました。この結果は、開発生産性への認識は高いものの、実際の取り組みが不足している実態を浮き彫りにしています。特にアジャイル開発を採用しているチームの65.2%がポジティブな印象を持つ一方で、ウォーターフォール型では39.5%と格差がみられました。

組織運営の課題が深刻

また、開発生産性を阻害する要因として最も多く挙げられたのは「要件定義の不明確さ」（53.5%）、次いで「会議の過剰な頻度」（38.7%）や「組織内コミュニケーションの非効率性」（33.6%）でした。これにより納期遅延や製品品質の低下が恒常的に発生し、組織運営の改善が必要であることが明らかになりました。

技術的格差の懸念

さらに、ソースコード管理ツールの利用状況ではGitHubを使用している割合は30.5%とされ、多くの開発現場でVisual SourceSafeやSubversionといった従来型のツールが利用され続けています。これにより、最新のAI開発支援ツールの導入が進まない恐れがあり、業界全体の競争力に影響を及ぼす可能性があります。

開発者体験の向上が課題

調査では、開発者体験に対する満足度も低い現状が浮き彫りになっています。特にCI/CDパイプラインの満足度は14.2%にとどまり、ドキュメント管理システムやタスク管理システムの満足度も20%前後と低調で、多くの組織で基礎的なインフラが整備されていないことが影響しています。

測定指標の認識と活用の乖離

最後に、開発生産性を測るための指標において、従来型の指標に過度に依存している状況が見受けられます。「バグの数」や「残業時間」、「コード行数」が重視される一方で、現代的な指標にはほとんど認知されていないことが分かりました。このようなギャップは、今後の改善に向けた大きな障害となるでしょう。

総括

ファインディ株式会社の調査は、開発生産性に関する多角的な現実を浮き彫りにしました。業界が直面する課題を打破するためには、組織内のコミュニケーション強化や開発プロセスの見直しが不可欠です。今後も定期的な調査を通じて、改善のための提案がなされることが期待されます。詳細な結果はこちらをクリックしてご覧ください。