おやつタイムが職場コミュニケーションを改善する理由
企業の成長には従業員のエンゲージメントが欠かせない要素です。最近、株式会社スナックミー(東京都中央区)と株式会社くるめし(東京都渋谷区)が共同で実施した「職場での共食に関する意識調査」が注目されています。この調査は302名を対象に、有効回答をもとに行われ、共食が企業内コミュニケーションに与える影響を明らかにしました。
調査のサマリー
調査結果から、共食の機会を取り入れている企業は、そうでない企業に比べて従業員の帰属意識が高く、心理的安全性も向上することが分かりました。具体的には、共食の習慣がある企業においては、
「自社への愛着」を感じる従業員は69.8%に達し、共食がない企業では57.5%と、実に12.3ポイントもの差が見られました。さらに、共食を通じて上司や同僚に「相談しやすい」と感じる層は71.1%、一方で個食を選ぶ層は53.6%という結果が出ています。これにより、食事を共にすることで気軽なコミュニケーションが促進されることが示されました。
新入社員のオンボーディングにおける共食の利点
調査は、新入社員にとってのコミュニケーションの場面についても焦点を当てています。特に、「おやつ時・休憩中」が63.6%と最も話しかけやすいタイミングとして挙げられました。対照的に、デスク越しの会話は36.4%、ランチ中が31.8%という結果で、共食が新たなメンバーの受け入れをスムーズにする役割を果たしていることが分かります。
短時間の共食のニーズ
さらに、現代のビジネスシーンで求められているのは「業務時間内に」「シラフで」「短時間で」行える共食です。調査によれば、62.6%の人が家庭の事情から参加できる短時間の共食の利点を挙げ、56%が業務時間内で完結することを重視しています。このため、より多様な働き方に適応できる職場環境が求められています。
食事が職場環境を潤滑に
最終的に、調査に参加した約50%の人が「共食が仕事のリフレッシュにつながった」と回答しています。また、3人に1人の従業員が「他部署との会話が増えた」「上司への声かけが増えた」と実感しています。福利厚生としての食の取り組みは単なる食事提供ではなく、職場の風通しを良くする「潤滑油」としても機能しているのです。
まとめ
本調査の結果から、企業が従業員のエンゲージメントを高め、心理的安全性を向上させるためには、共食の機会の提供が非常に有効であることが明らかになりました。短時間で手軽に共食を楽しむことができる仕組み、また、それが新入社員の受け入れやコミュニケーションの促進に寄与することは、今後の企業活動において見逃せないポイントと言えるでしょう。
参考
- - 共同調査:2026年2月10日〜17日
- - 有効回答数:302名
- - 調査手法:インターネット調査
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