家庭用蓄電池が人気急上昇！電気代高騰が影響を与えた調査結果とは

家庭用蓄電池の検討急増の背景

東京都新宿区に本社を構える株式会社ソーラーパートナーズは、家庭用蓄電池の検討者が急増している理由を探るためのアンケート調査を実施しました。調査の結果、最も多いきっかけとして「電気代単価の高騰」が挙げられ、これは全体の82.5%の回答を占めています。これに続く「固定価格買取の終了」や「オール電化の導入」といった理由も多く見られましたが、やはり電気代の高騰が最大の要因であることは明白です。

調査概要

調査は5,550件の蓄電池に関する相談をもとにおこなわれ、ヒアリングを通じて「きっかけ」を7つのカテゴリーに分類しました。集計の期間は2024年1月1日から2024年12月31日までとし、消費者の意識や市場の動向を探る重要なデータを提供しています。

記録的な高騰が影響

調査結果から、家庭用蓄電池の導入を検討する家庭の多くは、既に太陽光発電を設置している場合が多いことがわかりました。太陽光発電によって日中の電気代を抑えつつ、夜間または曇天時の電気代の高騰に対応するために、蓄電池を導入しようと考える家庭が増えているのです。この傾向は今後も続くと見込まれています。

特に2025年度に向けて国が提供する蓄電池に関連する補助金（通称DR補助金）についても言及が必要です。今年度の補助金予算66.8億円は短期間で消化され、過去には消化しきれなかった年度もあったことから、今回は市場の需要が高まっていることが反映されています。この背景には、蓄電池購入を検討していた顧客が補助金受付開始を待っていた可能性が高いとソーラーパートナーズは分析しています。

変化する消費者の考え方

加えて、最近の消費者は即決ではなく、補助金が提供されるまで待つというスタンスが強まっています。これにより、蓄電池の導入に関する市場環境や消費者の行動が変化すると予測されています。多くの人が比較検討を行い、納得した上で購入を決定しようとする傾向が強まることは、業界全体の健全化にも繋がるでしょう。

また、各自治体でも補助金の条件に「比較検討」が盛り込まれる動きが増えており、消費者が不必要な出費や不正受給に巻き込まれないよう、一層の注意が必要です。