キヤノン、ニデックとの協業で環境ラベルを導入しCO2排出量を算定

環境への配慮が進むキヤノンの取り組み

キヤノンは、環境問題に対する積極的な取り組みの一環として、ニデック株式会社と協力し、持続可能な社会の実現に向けた新たなステップを踏み出しました。この度、同社製部品の原材料から得られた実データを基に、オフィス向け複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」のCO2排出量を初めて算定し、環境ラベル「SuMPO EPD（エコリーフ）」を公開しました。

SuMPO EPDの特徴

「SuMPO EPD」は、製品の全ライフサイクルにわたって、環境に関する情報を定式的に公開する仕組みです。CO2排出量の算定には、使用される素材の量や重さを考慮し、業界平均のCO2排出係数を利用しています。これにより、消費者や投資家に対して透明性のある情報提供が可能となり、環境意識を高める一助となっています。

キヤノンは、ニデックとともに実データに基づく環境改善の取り組みを推進し、特にファンモーターの原材料からのCO2排出量を初めて算定し、ライフサイクル全体での環境への影響を評価しました。

脱炭素社会への貢献

キヤノンは、持続可能な未来の実現に向けて、さらなる取り組みを進めていく方針です。具体的には、今後も多くのサプライヤーと連携し、実データを駆使したCO2排出量の算定範囲を拡大します。また、これにより、環境情報開示の質と量を高め、投資家や顧客の期待に応えることを目指します。

キヤノングループの環境目標

キヤノンは、「キヤノングループ環境ビジョン」に基づき、地球環境の保護に努めています。気候変動対策の一環として、2008年には「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数年平均3%改善」を中期環境目標に設定しました。これまでに、年平均で3.95%の改善を達成し、2008年から見ると44.4%の削減を実現しています。

また、2030年までにスコープ1とスコープ2のCO2排出量を42%削減し、スコープ3のカテゴリー1と11においては25%削減を目指すとしています。これらの努力は、国連グローバルコンパクト（UNGC）など、国際的な基準に基づいたものであり、企業の責任を果たすための重要なステップと位置づけられています。

今後の展望

キヤノンは、環境への配慮を企業の中核に据え、このような取り組みを通じて脱炭素社会の実現に向けた使命を果たしていくことでしょう。持続可能な製品作りの一環として、サプライチェーン全体での環境負荷軽減を図り、結果としてより良い社会を築く力となります。顧客や投資家もこのような取り組みに期待し、企業と共に未来の環境のために邁進していくことが求められています。