経験を活かす仕事設計の重要性と組織行動科学の視点

リクエスト株式会社が運営する人的資本開発プランニングセンターは、33.8万人のデータをもとにした画期的なレポートを発表しました。このレポートでは、企業が抱える問題、特に知識の扱い方にフォーカスを当てています。従来、多くの企業では研修や教材を通じて知識を増やそうとしていますが、その効果が薄い理由はどこにあるのでしょうか。

知識の誤配置

レポートによれば、知識は「経験を必要としない知識」と「経験を必要とする知識」の2つに分類されます。しかし、企業内ではこの分類が誤って行われがちです。「経験を必要としない知識」は、手順が明確に定義され、それに従うことで業務が遂行される知識を指します。例えば、業務マニュアルに基づいて行える作業です。一方で、「経験を必要とする知識」は、状況ごとの判断が求められ、その結果をもとに基準が更新されるタイプの知識です。この区別を曖昧にしてしまうと、重要な判断を手順に置き換えてしまう危険が生じます。

研修や書籍の限界

多くの企業が実施している研修や学習プログラムは、通常「経験を必要とする知識」を分かりやすく解説しようとします。しかし、結果として「正解」を示すことに重点が置かれ、個々の判断力が育まれない状況に陥りがちです。このような教育方法では、知識が定義されたフレームにとらわれ、実際の業務に応用できないケースが増えてしまいます。

真の解決策は仕事の再設計

報告書が提案する解決策は、単なる学習の追加ではなく、仕事そのものを再設計することにあります。具体的には、各業務において判断が必要なポイントを明示し、その理由や結果を記録として残すことで、実践的な能力を育成することが求められます。また、成果を「完了」として評価するのではなく、基準を更新した結果に応じて評価を行うことが重要です。これにより、業務の質が向上し、結果として人材育成の効果が実感できるようになるのです。

人的資本投資とその成果

人的資本開発プランニングセンターによるこの研究は、なぜ企業において育成が成果に結びつかないのか、またはフレームワークが陳腐化してしまうのかという問題に正面から向き合っています。単なる能力論に留まらず、「何を学ばせるか」よりも「どの業務に判断を戻すのか」という視点が、今後の企業における育成方式の新たな基準となり得るでしょう。

まとめ

このレポートは、研修や人材開発、AIの活用などを考慮するすべての組織にとって、極めて重要な教材となるものです。多くの企業が抱える問題に対して、より効果的なアプローチを模索するための基礎資料として利用されることでしょう。リクエスト株式会社が提唱する組織行動科学®は、今後の企業の成長へ向けた新しい道を示しています。