2025年新入社員調査から見えた若手社員のグローバル志向

グローバルな視点での組織開発を手がけるbeyond global Japan株式会社が実施した2025年新入社員に対する定点調査は、若手社員の海外志向に大きな変化をもたらし、その背景には日本国内の閉塞感が浮かび上がっています。

この調査は、新卒1年目と3年目の会社員875名を対象に、日本国内でのグローバルな働き方に対する意識を探るものであり、2025年4月に行われました。昨年の調査に比べて、特に新卒1年目の『海外で働きたい』という意欲が大きく増加したことが明らかになりました。昨年は約18.1%だったこの割合が、2025年にはなんと27%に達しました。一方で、日本国内の企業で外国の人々と関わる仕事に対する興味は約1割減少し、グローバルな仕事への興味がないという意見が増えたことも注目されています。

新卒3年目の社員も同様に、海外でのキャリア形成への意識が高まっており、やはり『海外で働く』ことへの興味が新卒1年目より増加しています。この背景には、社会人経験を通じて現実を考慮しつつ、グローバルな仕事に対する現実味が増してきたことが影響していると考えられます。

コロナ影響での視点の変化

コロナ禍の制限解除が影響し、「海外をリアルに意識する世代」とされる若手社員の姿勢が、確実に見えてきています。しかし、米中対立などの国際的な課題がある中でも若手社員の“海外志向”が強まっていることは、メディアに取り上げられる「若者の海外志向の減少」とは逆行している印象を与えます。

今回の調査でもっとも注目すべきは、若手社員が日本国内の閉塞感を理由に海外勤務を希望する傾向が増えている点です。新卒3年目の28.6%が閉塞感を強く感じていると回答しており、職場環境やキャリア展望に対する不安が見受けられます。これは、理想との相違や、日々の業務や社会文化中での疑問の積み重ねによるものです。

グローバルな挑戦への期待

調査では、若手社員がグローバルな仕事に挑戦できる機会として、「国内でのグローバル研修」「外国語習得支援」「短期海外派遣研修」が上位に挙がりました。これからの企業の施策として、まずは国内でスタートできるような体験が求められています。

また、調査に参加した若手社員の約9割が、日本がよりグローバル化するためには政策が要ると答えました。特に『英語教育の強化』が、グローバル化に向けた優先事項とされており、義務教育からの英語力向上が必須であると認識されているようです。

結論: 企業はどう対応するべきか

このように、2025年の調査によって若手社員のグローバル志向は変化しつつあることがわかりました。企業がこの動きをうまく捉え、社員一人ひとりに柔軟なキャリア選択肢を提供することで、若手社員が挑戦しやすい環境を整えることが今後の人材育成にとって非常に重要です。若者たちが海外での挑戦を実現できるようなサポート体制を整えることで、企業も成長し続けるでしょう。

beyond global Japan株式会社は、グローバルな組織開発のパートナーとして、企業が未来に向けて進化していけるようなサポートを提供し続けています。これからの展開が楽しみですね。