大学生の食生活に迫るリアルな調査
フードバンク山梨は、2026年1月15日に都留文科大学で学生向けの食料支援とアンケート調査を行いました。この取り組みにより、大学生たちが直面する食生活の厳しさが明らかになりました。150名の学生が参加し、彼らの実情を伺い知ることができたのです。
物価高騰の影響
調査結果によると、81%もの学生が最近の1カ月間で「お金が足りず、十分な食べ物が摂れなかった」と回答しています。この現象は、現代の学生の生活の実態を苦々しく物語っています。また、89%は過去に欠食の経験があり、その中の33%はほぼ毎日欠食しているという結果も出ました。物価の高騰が若者たちの食生活に与える影響は計り知れません。
孤独と経済的困窮
アンケートの回答者の97%が1人暮らしであることも特徴的です。主な収入源はアルバイトが72%を占め、多くの学生が厳しい金銭事情を抱えていることがわかります。実際、約61%の学生の月収は8万円以下で、手取り収入が生活費を賄うのに十分ではないという実情があります。これにより学業への影響が懸念されます。
社会の使命と支援の必要性
都留文科大学の佐藤教授は、家族形態の多様化と親世代の経済力の低下が進み、仕送りを望めない学生が増加していることに触れました。自宅から通う学生たちは生活費や学費をアルバイトで賄うのが当たり前になっており、その結果、学業に対する集中力が削がれてしまうのが現実です。教授は、食料支援を通じて学生たちが安心して学業や課外活動に取り組むことができる環境を整えることが社会全体の使命であると述べています。
これからの取り組み
今後の課題として、食料支援がどのように学生たちの学業や生活に影響を与えるのか、引き続き注目していく必要があります。フードバンク山梨では、記者発表を2026年3月9日に山梨県庁で開催し、今回の調査結果や背景について詳しく報告する予定です。これにより問題提起のさらなる波及を目指しています。
認定NPO法人フードバンク山梨
フードバンク山梨は、2008年に設立された非営利法人で、食品の支援を通じて地域社会に貢献しています。所在地は山梨県南アルプス市で、代表の米山けい子がこの取り組みを先導しています。無償での食料提供を通じて、多くの人々に手を差し伸べているフードバンクは、今後も学生への支援を強化し、地域の生活支援に取り組んでいく意向です。