CARTA ZEROと電通、テレビ広告にリアルタイム運用を導入

CARTA ZEROと電通の新たな挑戦

株式会社CARTA ZEROと株式会社電通は、共同で地上波テレビ広告のリアルタイムな入札買付及び運用サービスを開始しました。この新しいサービスは8月中旬から提供が始まります。

リアルタイム広告運用の切り札

このサービスは、日本テレビの提供する「Ad Reach MAX（アドリーチマックス）プラットフォーム」を基盤にしており、テレビ広告をデジタル広告のように柔軟に扱えるようになります。具体的には、年齢や性別などの属性情報に基づくターゲティング、ユーザー行動特性の分析、さらにはリーチ拡大を狙った番組や時間帯の指定を可能にします。

CARTA ZEROは電通との連携により、より効率的なテレビ広告プランニングを実現し、地上波テレビ広告の運用を大幅に向上させることを目指しています。

情報の連携と効果検証

今回のサービスでは、電通グループが持つ独自ソリューションが活用されます。これにより、テレビ広告の効果を様々な角度から検証します。具体的なツールとしては、次のようなものが挙げられます。

1. People Driven Marketing / People Driven DMP: これは、地上波テレビ広告接触後のサイト訪問効果を分析し、効果が高い広告枠を特定するためのデータ基盤です。
2. STADIA360: テレビ視聴データを用いたこの統合マーケティング基盤は、テレビ広告がKPIに与える効果を検証します。広告の視聴者行動の喚起を分析することで、より効果的な広告枠の特定が可能となります。
3. SHAREST: AIを活用し、120日先の視聴率予測を行うシステム。これにより、リーチ獲得が見込まれる広告効果の高い出稿枠の分析が実現します。

デジタルとの融合

CARTA ZEROは、独自に開発した中間サーバ「MediaLinker powered by dentsu Japan」を使用して「AdRM Exchange」と各DSP/SSPパートナーを接続します。この連携により、広告はデジタル動画広告の標準規格であるVASTに変換され、放送局や各パートナー間の接続コストが削減されます。将来的には、この中間サーバを活用したテレビとデジタル広告の共通プランニングの実現を目指しています。

共同の未来

電通は「AdRMプラットフォーム」のプレミアパートナーとして、柔軟で高速なテレビ広告運用によるマーケティング支援を推進していきます。CARTA ZEROと電通は、テレビ局との協業を強化し、クライアントに価値の高いサービスを継続的に提供していく方針です。

この新しいサービスの導入により、広告主はより効果的なマーケティング施策を展開できるようになり、テレビ広告の中でも新たな可能性を感じることができそうです。